ラジコンヘリで開票所を撮影しようと相談している人たち→http://t.co/1DeSTtHSrK (１)開票所にいる人にぶつかって怪我をさせたら刑事・民事責任 (２)うるさいので公選法第７４条による退出の対象 (３)小規模でも爆弾や毒ガスを積むこともできる。安全か怪しい。
— 遊牧家族/yuuboku (@yuuboku) December 24, 2014
開票所の空撮ってフィクションとして考えたらすごく面白い気がしてきた。不正選挙を暴いてやる！ってドローン買って開票所で飛ばすんだけど、突如制御不能になり墜落。機体から有毒ガスが発生し人がバタバタ倒れる。飛ばした人はテロリストとして逮捕される。ドローンの売り主は不正選挙の手先だった。
— 遊牧家族/yuuboku (@yuuboku) December 24, 2014
不正選挙追求でのドローン阻止の為に、このような工作がでっち上げられるかもしれませんね。
それはそれでオーウンゴール。 自爆です。
その前にやりましょう
海にでも行って、腕上げときます。
一万円以下で買えます ↓
リチャードさんが、先日の熊本公演で、さゆふらっとさんが、裏社会からアプローチされてるみたいな事を言ってました。
裏社会の誘惑に負けないで
支配者に対して今すぐ一人一人で取り組めるものはジャンクフードや安物などには手を出さず、食べ物は生鮮食品で旬のものを食し、肉はあまり食べず、衣服は長く着られる物を少しだけ持ち、買った物は一つ一つ大切に何年も使うことです。
裏社会がやっていることを知ると許せなかったり憎んだりしますが、そもそも彼らの存在を許したり力を付けるのに手を貸しているのは他でもない私達一般市民だと気づかなくてはなりません。
彼らは我々を洗脳し欲望を刺激して人間らしさをなくそうとしてきます。人が肉食をするようになり家畜の餌をつくるために地球上の森林が信じられないほどなくなり、その地域の生態系が完全に崩壊していまいました。その場所では家畜の餌として遺伝子組み替えが行われた穀物が作れていてさらに自然を破壊しています。中国では人々が安さを求めるがために環境が破壊され人間は奴隷のように働かされています。途上国は言うまでもありません。私達はどのように生活し生きるべきか皆が考えて実践しなければならないと思います。
何かを買うときはこれに金を落としていいのか？裏社会を批判しながら自分は彼らの手を貸すという滑稽なことをしてるんじゃないかを考えましょう！ミヒャエルエンデが著した「モモ」に出てくる大人にならないように。
長文失礼_(._.)_
そもそも、全工程を選管側が高性能ビデオカメラで撮影しメディアを保存、国民の情報開示請求で誰もが観覧もしくはコピー出来る様にすれば良いわけです。
石原も亀井も不正選管タナーカーも疑惑を持たれませんし有志も嫌な思いをしなくて済むわけでしす。
犯罪抑止と個人のプライバシーを天秤にかけて監視カメラを大量に設置するなら…
有権者の重い１票とカメラ設備費を天秤にかけ、判断すれば良い事。
ご紹介ありがとうございます。
私が気になっているのは、「ドローンのメーカーやベンダーもすでに不正選挙の手先である可能性はないのか？」ということです。
無人機は世界の軍事の現場で使われています。４月に韓国で北朝鮮製とみられる無人機が発見されたというニュースもあったほどで、現代の軍事や国家機密にとって、無人機が重要であることがわかります。無人機やドローンに関する動向に、権力は敏感であるはずです。民間で高性能なドローンが開発されたら、権力はまずそれを自らに害をなさないようコントロールすることを望み、次いでそれを自らのために役立てようと企てるのではないでしょうか。
フィクションの話で恐縮ですが、こちらの動画 https://www.youtube.com/watch?v=3jaB8fO0JgA には、「国家が密かに開発させた、航空機に秘密裏に信号を送ることにより事故に見せかけて墜落させるシステム」が登場します。これに近いものがドローンにも仕込まれている可能性はないでしょうか。つまり、所有者の操作にかかわらず、権力からの指示により、任意のタイミングで墜落ないし自壊させられるようなシステムです。
このようなシステムがあれば、権力監視を狙ってドローンを手に入れる人々など、権力にとってまったく脅威になりません。危なくなったら墜落させればいいのです。あるいはカメラ部分やメモリーのみを破壊するという方法もあります。開票監視のために飛行中のドローンを乗っ取り、開票所に向けて墜落させることで、その所有者をテロリストとして逮捕する口実も作れます。
もう一つ気になることがあります。ドローンの商品紹介を見ましたが、タブレットやスマホで操作をしています。
つまり、電磁波が使われています。この電磁波が身体に悪影響を与える可能性はないのでしょうか。先に述べたような、権力の指示で任意の機体を墜落させるシステムを応用すれば、作為的に強力な電磁波を発生させ、所有者の心身を傷害することもあるいは可能ではないでしょうか。
ドローンのメーカーやベンダーが不正選挙の手先でないという保証は果たしてあるのでしょうか。直接尋ねても否定されるでしょうが、否定ならムサシだってできます。不正選挙摘発の救世主にも思えるドローンですが、その内実は仕組まれた「甘い罠」なのではないか、私にはそれが気がかりです。
yuubokuさん 基板を見れば分かります
ファーガソンの暴動鎮圧訓練作戦のあと、一部黒人の方々に裏社会からのリクルートがあったようです。
さゆふらっとまうんどさん、リクルートが来ても負けないで下さい！
選挙以前に、ドローンは事故を装った演出の可能性を懸念されます。
それだけでなく、ドローンを使用した痴漢など犯罪行為などもでっち上げられ、喧伝されるかもしれません。
そうしてドローンそのものを規制してしまうのです。
投票から開票までの全工程を監視出来るようにしなくてはなりませんが、あらゆる方法で裏社会は妨害を仕掛けてくるでしょうね。
しかし、次が我々に残されているのでしょうか？
TPP推進が自民公明の圧勝という形で承認されたと、これから裏社会が誤誘導する可能性が高く、そのTPP締結とともにやってくるのは、モンサント社とブラックウォーターだからです。
みさきさん 次に繋ぐ選択肢しか我々にはありません
親孝行と親切。この二つに常に徹するひとが世界一の品格を具えた由緒正しい日本人です。さゆさんならだいじょうぶです。大和魂ご先祖様たちもさゆさんを誇りに思っていますよ。
そもそも、全工程を選管側が高性能ビデオカメラで撮影しメディアを保存、国民の情報開示請求で誰もが観覧もしくはコピー出来る様にすれば良いわけです。
理想はそうだね、一体いくらかかるだろうか？
それより、国民が監視した方がして、 YouTubeに全部アップすればいい
そして、上の理想の問題は、現状の行政にこれをやらせると
また利権構造ができてしまうということ
現状の日本国では、まず現実的解決策を行い
国まともにしてから 理想てきな事を行うという
二段階アプローチが必要
安いですね。
私は医療現場の「違和感」から書籍を読み、今では 内海聡 氏、孫崎享 氏、堤未果 氏などの動画、書籍、ブログなどを見るようになりました。
行動力に追いつき、別のアプローチなどで実行していきたいです。