・１土俵の女人禁制は、女性を貶めるものではない。　～相撲のルールは、権力者ではなく運営者側が作るべき

・２土俵の女人禁制は、女性を貶めるものではない　～差別は、悪いことではない

本記事は、上記記事の続き

＜その３＞です。

この騒動の目的は２点あります。

それは、

１・女性差別を訴えること
２・相撲の淘汰、又は相撲ルール変更

です。

まずは一番から解説します。

女性差別を社会で問題化することによって、男女間の垣根をとろうと、今社会は動いています。

それは、結果的に、女性と対である「男性」の社会的権力を弱体化する為に機能しています。これが、女性差別を問題化する目的です。

今社会では、女性専用車両やレディースデーや女性割引「東京大学が、女子学生へ月三万円の家賃補助」などなど女性優遇を迎合する風潮があります。

一方、それに対して、女性優遇への圧力、つまり「男性差別だ！」という声が一切、行われないのです。

男性軽視や、蔑視は一切問題化せずに、女性蔑視に見えるものには敏感に反応し、一方だけが問題化されている。

男性が乗っちゃいけない電車の車両を作る一方で（女性専用車両）、女性が乗っちゃいけない土俵が差別であるとする。前者はメディアは一切触れないが、後者は一斉に報じる。

しかも、前者は公共交通機関で、後者は相撲取りしか使用しない場です。

全体から見れば前者のほうが、社会への影響が大きいことは明らかであるのに、社会（メディア）が問題視するのは女性蔑視一方だけです。

また常識の書き換えからの視点でみれば、女性の子供好きは「普通」。男性の子供好きは「犯罪者（ロリコン）」のように、これも男性差別的常識です。これも男性差別であり、男性蔑視の当たり前化と言っていいでしょう。

「なにが女性差別に当たるのか？という大衆認識」同様、社会常識も、完全にメディア行政一体となりコントロールされているのです。

そしてこの「女性差別反対！」という声は、「女性が生きやすい社会へ」と変える為に問題化されているわけではありません。

それを建前にして、実際には真逆のことが行われているのです。

「男女共同参画」などと言って、男女に平等な機会と権利が与えられるべきだと国が謳っていますが、そもそも、国がとやかく言わなくても、男女はお互いに補い合い、助け合って生きてきたのです。

「そうじゃない！女性が迫害されている」と主張する人がいそうですが、それは全体から見れば、超マイノリティーであって、彼女らは、それぞれ個別に守ればいいだけで、社会設計自体を変える必要はないのです。

しかし、そのマイノリティーがいかにも全体であるかのように装い、その全体と装われた少数を救済する目的で、大衆全体に影響する社会設計を支配設計へと強化しているのです。

いつでも変革への骨子は同じです。

そしてそれは同時に、対である男女の、片方、男性権利が押し下げられれば、そのしわ寄せは、結局、女性に来るのです。

女性差別の問題化を契機して起こされる社会変革は、男性権力の弱体に利用されるのです。

例えばそれは、「女性が労働者化する」ことになるわけです。

男性の力を失えば、それを女性が補わざるを終えないのです。

なぜなら男女は家族だからです。

その証拠に、派遣労働解禁などによって男性の賃金を押し下げ、同時に女性の社会的地位を押し上げる国の政策が進められています。（男性権力弱体）

結果、女性の労働力化と、出産できない社会というしわ寄せが、女性側に強いられているわけです。

これは、以下の事実と全く同じ骨子です。

「子供を守るために、すべての親から子供を奪いやすくし（一時保護）、虐待の概念を広げて、親を犯罪者にしやすくすることが、子供の為になるどころか、子供の幸福を奪っていること」これと同じです。

女性の権利平等を訴えることで、それは男性の権利と平等は保ちながら、一方の女性達が生活しやす環境になっているわけではないのです。

強引に数字で表せば、
（経済的収入、幸福度だけではなく、権利、地位などを含めた、それら全体。）

男性は１００のまま。女性が２０から７０になって家庭が１２０から１７０になったわけではないのです。

男性が５０、女性３５、計８５になったのです。

しかも、男性の仕事を女性が担うようになっている。

男性と女性、共にそれぞれの能力が押し下げられているのです。

まとめると、女子差別を訴えることは、同時に男性差別を作り出すことを肯定し、結果的に、男性の力と権限を弱体化させる。

それを大衆規模でみれば、女性に対して男性的役割を強いる機会が増えるわけですから（共働きど）結果的に女性特有の機能（出産・育児・母乳・家事。主婦業全般）が軽視され、淘汰されようとしているのです。

男性から移行した、男性の役割は結局、女性が肩代わりすることになるわけです。

イクメンを推奨すれば、女性と子供との時間は労働力にすり替えられ、出産・育児・母乳・スキンシップの機会が奪われます。それは肉体的な軋轢も生むでしょう。（ホルモンバランス、幸福の制限、老後の不幸化）

そしてこの、男性の力を女性へ、と移行させる流れはもちろん同時に全体を押し下げることにもなります。男性の力が、そのまま女性に移行し、プラマイゼロではないのです。合わせても下げられている。（先ほどの多少強引な数字の例）

又、大衆それぞれの力を、「均一化」させているのですから、個人の影響力を奪っていることとも同じです。

つまり、この女性差別を訴える主張は、現代社会では、女性自身の首を絞める主張に取って代わる社会システムなのです。

つまり、これらを総合的に見れば、女性差別の問題化とは、大衆の為に機能している者ではなく、支配設計の為に機能しているわけです。

男女共同参画による、女性差別の問題化の、目的の最たるや、これもまた「支配設計の強化」なのです。

具体的に、言えば「男性の影響力の排除」「少子化」「人口削減」「同性愛推進」「男女分断」などが目的なのです。それらが密接に絡んでいます。

その為に、女性と男性の違いを一方だけの「女性差別」として問題化して、女性の地位と権力を向上させているのです。（これも実際には全体としては男性が押し下げられた分、女性側が上がってはいません。女性の地位向上は偽装。女性も結局は派遣労働が多数。役職など一部。男性が５割下がって、女性が２割上がった構図。）

「子供を守れ」という建前で、子供を産む子が困難な社会設計にしているように、「女性差別反対！」と言って、男社会の弱体へと社会設計しているのです。

次の記事で、２点目の理由、「相撲の淘汰、又は相撲ルール変更」を解説します。

その４へ続く