トランスジェンダー女性が授乳可能に、初の科学的研究


トランスジェンダー女性が授乳可能に、初の科学的研究

2/16(金) 17:10配信

AFP=時事

【AFP=時事】乳の分泌を誘発するホルモンを使ってトランスジェンダー女性が授乳できるようになったとする初の科学的な臨床研究結果が、医学誌に発表された。ただ、乳の栄養価や子どもの安全面については、さらなる研究が必要だと専門家は指摘している。

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 医学専門誌「トランスジェンダー・ヘルス(Transgender Health)」に掲載されたのは、男性として生まれた30歳のトランスジェンダー女性に関する研究報告。米マウントサイナイ・アイカーン医科大学(Icahn School of Medicine at Mount Sinai)の研究者らが主導した。

 報告によると、このトランスジェンダー女性は6年間にわたって女性化ホルモン療法を受けていたが、性器や胸の手術は受けていなかった。パートナーの女性が妊娠したものの授乳する意思を示さなかったため、「生まれてくる乳児の最初の栄養源となる役割を自分が担いたいと希望し」医学的アドバイスを求めたという。

 このトランスジェンダー女性は、卵胞ホルモンのエストラジオールや黄体ホルモンのプロゲステロンなど、乳の分泌を誘発するホルモンを使った療法を継続する一方、搾乳器を1日3回、5分ずつ両胸に使用するよう指導された。

 さらに、乳の分泌量を増やす用途外の効果を求めて吐き気止めの薬ドンペリドンをカナダから取り寄せ、使用した。ドンペリドンは、心不全を誘発する懸念を米食品医薬品局(FDA)が指摘し米国では認可されていない。授乳される乳児へのリスクも分かっていない。

 研究報告によると、ホルモン療法の開始から3か月半後にパートナーが出産し、このトランスジェンダー女性は6週間にわたって自分の乳のみを乳児に与えた。その後、「乳の分泌量が足りないとの懸念」から栄養補助として粉ミルクを併用するようになった。乳児の成長や摂食機能は全く正常だったという。【翻訳編集】 AFPBB News


<筆者・さゆ>

まず、「トランスジェンダー女性」とは、男性として生まれ、のちに女性になった人の事です。

その元男性が、ホルモン投与により、授乳することが出来るようになった、という例がこの記事になります。

この技術がもしも一般化する流れを起こされたら大変なことになるでしょう。

女性の手から乳児、子供が離れる社会環境が今以上に加速することになるでしょう。

しかもこれは、女性と子の距離が離れるだけでなく、同性愛者を爆発的に増やし、且つ子を生む人自体も少なくなる。つまり、少子化(人口削減)に拍車がかかることになります。

常識と社会環境を変えることで、人口削減を図る支配者層は、この流れをじわじわと起こしてくる可能性は十分にあります。

ーーー

「男性が働き、女性は家庭で育児をする。」

これが古いだとか、子を持たない女性に対する蔑視のような社会風潮が作られています。

しかし、実際には女性が子を産み、母乳を与えることが生物の普遍性なのです。

現在、男性が出産し、母乳を与えることができないからです。

出産、授乳できる女性は、常に子に授乳できる環境にいなければならないから、母子は安全な環境で育児をすることが至極、自然なことなのです。

だからこそ一方の男性は、母子に対して、「安全な環境を整える」という役割をこれまで担ってきたのです。

その普遍性に対して、親子分断したい利害関係人にがいるからこそ、「主婦は、男尊女卑だ!」「男女差別だ」、「古い」、「女性が輝くためには働かなければいけない」、とされているわけです。

ましてや「母乳が良い」という普通の事すら、わいせつだとか、母乳が出ない人への差別だとか、母乳じゃなくっても良いと、声を起こされ、奪おうとしているのです。

授乳は隠さなければいけないのか?

また、親子分断の方法は、社会環境作りからも圧力をかけられています。

粉ミルク、液体ミルクの普及、派遣労働解禁で男性の給料を押し下げ、共働きしなければ生活できない労働環境にすることで、女性の社会参入を推し進め、共働きを常態化してします。

男性一人の稼ぎでは家庭は持てず、女性が仕事せざるを得ないという経済状況の悪化は、晩婚化を招き、少子化するわけです。

社会設計から、子供を産めない環境づくり、そして生んだとしても、子供を預けなければならず、子供が実質、行政に奪われているのです。

これらこそが人口削減の政策なのです。

その人口削減の根源である「貧窮化」という問題点を気づかせないために、「保育園落ちた日本死ね騒動」を作りだし、「保育園に入れないことは怒るべきことなんだ!」(悪)、「保育園に入れる人は幸せ者。」(良)という大衆洗脳が行われているというわけです。

本来は、「保育園に入る必要がない社会環境にするべき」なのです。

「仕事をするもしないも選べる経済状況と家庭環境にするべき」なのです。

子供を産む為には、人手も、時間も、お金も、余力が必要なのです。

しかし「働かないと食べれない」という社会洗脳をし、合わせて貧窮化することで、「女性が働く選択肢しかない」という社会にされていることに反発の声を上げるべきなのです。

これらは総じて、「家庭分断」の目的を内包して起こされているのです。

そしてそれら「親子を引き離す社会設計」と、「貧窮化」の合わせ技は、女性を働かせ、それは同時に子供を行政に預けさせることになります。

それは、大衆から育児を奪い、行政が子供に奴隷教育を施すことへの割合が増しています。

さらに、保育園の義務教育化を進めようとしている行政の流れからも、いずれは大衆から子への教育自体を完全に奪おうとしていことが見て取れるのです。

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支配者層が待機児童を問題化する目的は、「保育園を義務教育化させたい」からのようです。

もちろん、それは支配設計の強化の為の「大衆作り」の為です。

その流れを、私は大衆にこれまで注意喚起してきました。

このように、今社会は、子供を行政が育てる割合を今よりも増させ、それは同時に我々から子供との時間を奪っているのです。

これら親子分断の為の様々な社会の動きの中で、支配設計する側にとっての一番の足かせになっていることは、冒頭で言った男女の体の構造に他なりません。

男女は性行為をし、女性は妊娠、出産する。女性は子供が乳離れするまで数年、母乳を与える。

この生物の普遍性が男女の生活の形態を決めてきたのです。

しかし、この地球を支配するものは、人口を調節し、大衆の中から望まぬ者に権力が集中する機能を排除したい利害関係があるのです。

そうしなければ、権力構造は、いつか滅びてしまうからです。

ですからその生物の普遍性に対して、歪める手を加えなければいけないということです。

乳児の育児に対する分断で大きな足かせになっていたのは、やはり、「母乳が良い」とする通念なのです。

だから、授乳をわいせつとしたり、液体ミルクが良いとする必要があるのです。乳児も行政が育てるものとする為には、女性を働かせる必要があるのです。

そして恐ろしいことにこれら「男女は性行為をし、女性は妊娠、出産する。女性は子供が乳離れするまで数年、母乳を上げる。」という行為のすべてを、大衆から奪おうとしている兆候が見られます。

性行為は、強制性交罪から性交罪へ

出産は、完全に医療行為へ

妊娠も、不妊を作ることと、性交罪を合わせて医療行為へ

母乳も、わいせつの概念拡大

そして、今回の記事のように男性も母乳が出るということになったら、これまで女性と子の関係性に対して、一旦は子供を女性から奪う常識作りに利用できます。

そのように、男女どちらでも育てられるという常識化に成功したら(イクメンのムーブメント化は母子分断が目的)

その後、育児自体をわいせつとして、育児自体を取り上げれば、よりスムーズにどちらからも子育てを奪えるというわけです。

最後に、私は冒頭で「現在、男性が出産し、母乳を与えることができないからです。」と、「現在」と付けましたが、

現在、モルモットベースでの研究では、遺伝子操作で、すでにメスとメスが子を産めるところまで実現しています。

今回の男性が母乳を与えられるというとことは、分断の初期であり。女性と女性のカップル、さらには、男性と男性のカップルの子が医療技術でを産めるところまで、科学は進歩を目指すでしょう。

そうしたら、性行為は淘汰されます。

つまり、同性愛者推進の流れは、人口削減だけでなく、性行為の淘汰にも利用されようとしていたのです。

もちろんそれを可能とするには、医学の進歩だけではなく、常識の書き換えが半世紀単位で必要でしょう。

しかし、そのような事が実現できることが見えてきたのですから、例え数百年先の事であっても我々は今から注意喚起していかなければいけません。


マウス妊娠にオス不要? 卵子2つでメス誕生 東京農大

 精子を使わずに卵子だけを操作してマウスの子どもを誕生させることに東京農業大の河野友宏教授(発生工学)らが成功した。生殖にオスが要らない技術で、子どもはメスしか生まれない。哺乳(ほにゅう)類の生殖にはふつう卵子と精子が必要で、卵子だけで子どもを作った例はなかった。発生の仕組みの解明につながる成果で、22日発行の英科学誌ネイチャーで発表する。


オスに関係なく子どもを作ることは「単為生殖(発生)」と呼ばれ、昆虫や魚類などで知られる。哺乳類では自然な生殖にオス(精子)とメス(卵子)が欠かせない。

 精子も卵子も性にかかわる一部を除いて基本的に同じ遺伝子がそろっている。だが、精子や卵子ができる過程で、働き方がそれぞれで異なるよう決められる遺伝子があり(刷り込み現象)、精子由来のものと卵子由来のものがそろって正常に発生すると考えられる。

 河野教授らは哺乳類の発生になぜオスとメスが必須なのか、そのなぞを解く目的で、二つの卵子の核を使って一方に精子の役割をもたせて研究した。

 卵子由来で働いているのに精子由来では抑えられている遺伝子を、卵子でも働かないようにしたマウスを作り、卵母細胞を採取。その核を別の卵子に移植するなどの方法で胚(はい)を作った。

 371個の胚を戻して妊娠したマウスを出産直前の時期に解剖。通常の新生児並みに育った胎児が2匹いた。1匹をかぐや姫にあやかり「かぐや」と名付けて育てた。オスと交配させると子どもを出産。生殖能力も確認した。

 オスの不要な生殖には体細胞から遺伝的なコピー動物を作るクローン技術があり、今回の技術はいわば「第三の生殖」と言える。ただクローンのように遺伝情報が全く同じというわけではない。

 河野教授は「刷り込みで哺乳類の発生が制御されていることが立証された。進化の過程でオスの存在を不可欠にするためこうした仕組みを獲得したのだろう」と話す。

(04/22 08:03)

《朝日新聞社asahi.com2004年4月22日より引用》


「乳児用液体ミルク」の普及もまた支配者層戦略に合致している。~母乳vs.粉ミルクではなく ひとりの母親が広げる「液体ミルク」の可能性

自然分娩を否定する流れに変えてはいけない ~自然分娩<不適切発言>「自然分娩の方が愛着」 小学校教諭、授業で

本日、性行為を犯罪とする社会へ「(強制)性交罪」成立。~性犯罪厳罰化、刑法改正案成立へ 強姦罪の名称改め

今後も他者に触れることを悪とする常識の書き換えが行われる。~銀座の整体院でわいせつ 有名整体師&施術中「恥ずかしいポーズ」鍼灸師の男逮捕

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トランスジェンダー女性が授乳可能に、初の科学的研究」への2件のフィードバック

  1. ken

    支配者層は「性別変更」を簡略化させようとしています。

    「性別適合手術」待望の保険適用 「手術なし」での性別変更、今後の課題に
    https://www.oricon.co.jp/article/405755/
    4月から心と体の性が一致しない性同一性障害(GID)の人を対象にした「性別適合手術」が保険の対象になる。最大3割の自己負担で手術が受けられる。

    性別適合手術は、戸籍上の性を変えるためにも必要で(性同一性障害者特例法)、これまで約7000人が性別を変更している。しかし、保険が適用されず、手術代が高額になるとして、ためらう人も多かったとされる。

    ●FTMの「乳房切除術」にも適用
    厚労大臣の諮問機関「中央社会保険医療協議会」(中医協)が2月7日に発表した答申によると、保険の対象になるのは、(1)精巣摘出術、(2)陰茎全摘術、(3)子宮全摘術のほか、(4)女性から男性への性別適合(FTM)における乳房切除術。

    厚労省保険局によると、答申の内容を法令へ落とし込み、4月1日から適用開始になるという。事実上の決定と考えてよい。改正の持つ意義や残る課題について、セクシュアル・マイノリティーの問題に詳しい原島有史弁護士に聞いた。

    ●当事者たちは保険適用を待ち望んでいた 今後はホルモン剤への適用が望まれる
    ーー手術も含め、性同一性障害の治療にはどんなものがある?

    「性同一性障害に対する治療は、(1)精神科領域の治療(カウンセリングなどの精神的サポートや実生活経験)と(2)身体的治療の2つから構成されています。

    身体的治療としては、ホルモン療法、乳房切除術、性別適合手術などのほか、現在は二次性徴抑制治療(二次性徴の進行を抑制する治療)などがあります。

    カウンセリングなどの精神科領域の治療には現在でも医療保険が適用されますので、初診は2500円程度、再診は1500円程度で受けることができるようです。一方、身体的治療では、これまで原則として医療保険の適用がありませんでした」

    ーー性別適合手術には、どの程度の費用がかかっていたのか?

    「かつては海外で受けることが主流でしたが、現在は日本国内でも実施している医療機関は複数あり、インターネットで探せます。費用については、身体的治療は原則として保険適用外(自由診療)でしたので、医療機関によって異なります。

    一般的には、男性から女性への性別適合(MTF)であれば130万~200万円程度、女性から男性への性別適合(FTM)であれば90万~150万円程度です。ただし、術式によっても異なり、乳房切除術(FTM)だと、だいたい70万~100万円程度です。

    医療保険の適用対象化は、長年多くの当事者が望んでいたことですので、とても良い流れだと思います。もっとも、性別適合手術は不可逆的かつ身体的負担の大きい手術ですから、保険が適用されるからといって直ちに手術を受ける当事者が増える、というわけではないかもしれません。

    また、現在は原則として保険適用外であるホルモン療法についても、当事者からは保険適用を望む声が上がっています。医療保険が適用されるようになれば、たとえば現在は運用がまちまちになっている拘置所や刑務所でのホルモン治療継続の徹底など、副次的な効果も期待できます」

    ●国際潮流は「手術なし」でも性別の変更が可能
    「日本では、法令上の性別変更をするためには未だに性別適合手術が要件とされていますが、国際的な潮流としては、このような要件は廃止される方向に進んでいます。

    たとえば、世界保健機関(WHO)などの国連機関が2014年5月に共同発表した報告書では、各国に対し、トランスジェンダーの人々に対する断種手術(生殖機能をとる手術)の強制をやめるよう勧告しています。

    また、2016年の国際レズビアン・ゲイ協会(ILGA)のヨーロッパ報告書によると、性別変更に関する法的手段を有する30か国中15か国で生殖不能が要件とされていないとのことです。

    さらに、ヨーロッパ人権裁判所の2017年4月6日判決は、本人が望まない性別適合手術または不妊化治療を受けることが身体の完全性の尊重への権利の放棄となり、ヨーロッパ人権条約8条の私的生活の尊重に違反すると判断しました。

    性別適合手術への保険適用は望ましい方向ではありますが、そのことと並行して、法令上の性別変更の要件緩和も進めていく必要があります。

    一口に性同一性障害者といっても、性別適合手術を希望する人もいれば、身体にメスを入れることは希望しないという人もいます。『安くしてやるから、トランスジェンダーはみんな性別適合手術を受けて性別変更しろ』と無言の圧力をかけるような社会になってしまっては、元も子もありません。

    『男はこうしなくてはいけない』『女はこうでなければならない』といったステレオタイプの押しつけは良くないと考える人が増えてきたと思いますので、それと同様、『性同一性障害者はこうしなければならない』といった押し付けも、今後は無くなっていくとよいですね」

  2. ラウル

    今後、性別変更の条件が緩和させると、緩和前に手術をしたトランスジェンダーの一部が「断種手術(生殖機能をとる手術)の強制」を法律で強制されたとして、障害者の「強制不妊手術」のような、行政に損害賠償請求が起こる可能性もあります。

    性転換した米国人の元女性が妊娠・出産 手術から10年後に
    https://youtube.com/watch?v=bWZkggW6xa4

    体が男性・女性で、心は女性・男性でも、同性愛と同じように、自分の好きな性別を愛したらいいですし、髪型・服装は自分の好きな髪型・服装をした方がいいと思いますが、ただ、安易にホルモン注射とか、性転換手術はどうかなと、体は自然のままが一番いいと思います。

    動物でも、性同一性障害とかで、基本的には性転換手術はしませんね。

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