いじめ訴え悲痛な叫び、スマホに遺書　青森の中２死亡

休波希

2016年8月31日08時33分朝日新聞デジタル

　青森市に住む中学２年の女子生徒（１３）が２５日に電車にはねられて死亡した事故で、女子生徒がスマートフォンに「遺書」と題して残していた文書が明らかになった。２９日夜、取材に応じた父親（３８）と祖父（６０）は、女子生徒が周囲から「言葉の暴力」を受けていたと話し、「軽い気持ちでいじめている子たちに、こういう思いをして亡くなると伝えたい」と訴えた。

　「噂（うわさ）流したりそれを信じたりいじめてきたやつら、自分でわかると思います。もう、二度といじめたりしないでください」「悲しむ人も居ないかもしれない」。死亡した女子生徒がスマホに残した文書には、いじめを訴える悲痛な言葉が記されていた。祖父は「（いじめは）いったんは収まったようにみえたが……」と悔しさをにじませた。

　祖父と父親によると、昨年６月ごろ、女子生徒が他の生徒から通信アプリ「ＬＩＮＥ」を介して中傷を受けていることがわかり、父親が担任に相談。「その年頃の女子に対して使う言葉としてはきつすぎる」文言を浴びせられていたという。中傷される理由について、女子生徒は「わからない」と話していたという。

　学校が対応し、いったん嫌がら…

2016.8.29 21:58　産経ニュース
「いじめ、しないで」…遺族が中２生徒の遺書公開　複数生徒の実名も

青森市立浪岡中２年の女子生徒（１３）が列車にはねられ死亡した問題で、遺族が２９日、生徒の遺書の一部を公開した。「もう生きていけそうにないです。いじめてきたやつら、自分でわかると思います。二度としないでください」といじめ被害を訴えている。いじめたとする複数の生徒の名前もあった。　

　遺書はスマートフォンに保存されていた。家族への感謝を記した上で「生きる価値ない。本当に１３年間ありがとうございました」などと書き残した。　

　同級生の話では、生徒は中学１年のころから教室にいる時や体育の授業中に、無視されたり暴言を吐かれたりしていた。１年の３学期ごろからは、週に数回しか学校に来なくなった。　生徒の父親らは２９日、いじめの有無などを調査するよう学校に要請した。学校側は市教育委員会と連携して調査する。　

　生徒は１年の１学期に学年生徒会の会長を務めた。入学当初はバレーボール部で、途中で美術工芸部に移ったという。津軽民謡に合わせて踊る「手踊り」の学外チームにも所属していた。

　生徒は新学期の始業式翌日の８月２５日午前、青森県藤崎町のＪＲ北常盤駅で列車にはねられ、死亡した。ホームから飛び込んだとみられる。

　学校は２９日、全校集会で生徒の死亡を報告し、１分間黙とうした。

＜筆者＞

青森市に住む中学２年の女子生徒（１３）が２０１６年８月２５日に電車にはねられて死亡した事故。

女子生徒はスマートフォンに「遺書」という題名で、遺書を残していたようです。

スマートフォンとはもちろんネットワークに繋がった状態のものですから、改ざんが可能です。

筆跡も残りません。

つまり、何者かが、この女子生徒のスマホに「遺書データ」を忍ばせることは、技術的に可能です。
もちろん遠隔からです。（もちろん実際に他者が打ち込むことも可能です。）

「スマートフォンに遠隔操作ができない仕様になっている。」というのが、一般的な認識でしょうが、ネットワークと繋がった時点で遠隔操作は技術的には可能です。

遠隔操作ができる事がネットワークと繋がっている意味でもあります。

女子生徒は、「ＬＩＮＥを介して中傷を受けている」とあります。

もしＬＩＮＥ情報が見ることができる立場の者がいれば、「女子生徒が自殺する動機」を予め知ることができるわけです。

もちろん「女子生徒が嫌がる内容のＬＩＮＥをした」とされる複数生徒の実名、所在地もわかることは言うまでもありません。

ＬＩＮＥの内容は、それらやり取りをしている者だけしか知らない情報ではないのです。（ＬＩＮＥに限らずネットワーク接続しているものはすべてそのリスクがあります。）

つまり、「事件を起こして何らかの目的を達成する」という役割の特務機関にとって、ＬＩＮＥ情報とは、事件がより自然に起きたかのような偶然を装って人為的に作り上げることができるのです。

現代社会ではそのようなことが可能である、と過去何度も私は言ってきました。（下の動画、記事参照）

・NWOへの法整備が進むと、「新幹線焼身自殺」のシナリオを不可抗力で起せるようになります。

・マイナンバー制度は、容易に淡路島・平野容疑者のような人物を見つけ出し、犯人にでっち上げることができます

ＬＩＮＥ情報が見ることができ、スマホの遠隔操作が可能、そして、警察を牛耳れる者がいれば、この自殺は実際には他殺であった可能性があります。

そしてそれらが可能な者達はもちろん存在します。世界大戦を起こし、ＮＷＯを進める特権階級を持つ、この社会を作り上げている者達とその手先です。

女子生徒を含む関係者のＬＩＮＥのやり取りやら、メール、通話などの内容を見れる者がいれば、自殺する動機が実際に彼女に起きていたこととリンクした遺書を第三者が、女子生徒を装って書くことは、可能でしょう。

女子生徒の、「遺書」には、線路に飛び込み自殺することを匂わせる文面があったようです。

そしてタイトルには「遺書」。

この遺書の内容は、女子生徒の北常盤駅で列車にはねられるという行動は、自殺で間違いないんだと念を押しているとも受け取れる内容になっています。

当初、「目撃情報から自殺の可能性が高い」と報道されています。しかしその目撃者の証言のＶＴＲは一切ありません。

遺書の本文の「自殺方法と一致」、「複数生徒の実名の一致」、「彼女が患っていた病名の一致」、そして彼女自身のスマートフォンに残っていたことなど、その状況証拠から、「女子生徒が書いた遺書である」という、ことに間違いはないように一見思えます。

しかし、自殺が本当であり、この遺書とされるものが、女子生徒が本当に書いたものであるかどうかは、実際のところはわからないのです。

女子生徒のスマートフォンに女子生徒だけしか知らないと思われる、内容のテキストデータが残っていたとしても、それが、間違いなく100％女子生徒が書いたものなのかはわかりません。

そのような社会設計がされているのが、現代社会なのです。

そのようなおそれがあるものをみんなが使っているのが現実なのです。

そして、この遺書の中には彼女が起立性調節障害だったと思われる文面があります。

起立性調節障害とは自殺願望を伴う疾患のようです。

しかし、先ほど、「当初、自殺の可能性が高いと放送されている」と言いました。が、事故から２ヶ月ほど経った１０月には、マスコミは彼女が、起立性調節障害が原因での自殺ではなく、「いじめが原因」、そして「自殺」と決めつけて報道しています。（下記事）

「いじめなければ」　少女の写真、改めて市長賞に(2016/10/20 05:51)

　青森県黒石市の写真コンテストで自殺した女子中学生が写っていた写真の授賞が取り消された問題で、実行委員会は19日、改めて賞を贈る考えを明らかにしました。

　実行委員会は、8月にいじめの被害を訴えて自殺した青森市の中学2年・葛西りまさん（当時13）の写真を一度は市長賞に内定しました。しかし、再度、協議して「被写体がふさわしくない」として授賞を取り消しました。実行委員会はここからさらに一転。遺族が名前と写真を公開したことを受け、19日の会見で改めて市長賞を授与する考えを示しました。
　りまさんの父親・葛西剛さん：「元々はいじめさえなければ、娘も元気にこの賞を何事もなく受けていたと思うんです。そして、私たち家族と私の娘ですね、照れながらでも喜ぶ姿が想像できるんです」

遺書とされる文面を読んでも、いじめについては触れていますが、それが苦で自殺するという直接的な自殺といじめとの因果関係までは書いていません。（１１６行あるようですが、全文見つからず。もしそれがあったらその部分を伏せるはずがない。）

それを、いじめが苦で自殺と、決めつけてメディアは報道しています。

もちろん起立性調節障害とされていることから、病死という見方もできるはずなのにもかかわらずです。

このようなことからも「いじめは悪いことなんだ」という刷り込みがメディア方針（支配者層方針）であることがわかります。

つまり、いじめ悪という常識の敷設から大衆統治システムを強固にするための変革へ結びつけようとしているという魂胆が垣間見えるわけです。

そしてこの事件は当初2016年08月29日あたりにされていた報道だったのですが、10月18日なって、「黒石よされ写真写真コンテストで最高賞の黒石市長賞に内定した1枚の写真」に自殺したとされる女子生徒が映っていたことを理由に取り消された事を受けて、また報道し出しています。

父親「娘をけなすのか」　少女“自殺”で賞取り消し(2016/10/18 18:05)

　写真コンテストで最高賞に内定した1枚の写真。ところが、少女は撮影後にいじめを苦に自殺し、内定は取り消されました。少女の父親が18日に取材に応じ、主催者側の対応に怒りの声を上げました。

そしてそれに抗議が殺到　↓

賞取り消しに抗議殺到/女子中生被写体

Web東奥 10月19日(水)10時52分配信

　今夏の黒石よされ写真コンテストで、自殺した青森市立浪岡中学校2年の葛西りまさん(13)を被写体とする作品が最高賞の黒石市長賞に内定後に取り消されたことについて、コンテストを主催した黒石よされ実行委員会の事務局となっている黒石観光協会などに対し、抗議のファクス、電子メールが全国から数多く寄せられている。
　同協会によると、内定取り消しを本紙が報じた17日から18日夕までに電話200件以上、メール50件以上、ファクスも数件寄せられた。大半が「なぜ取り消したのか」「遺族の了解を得たにもかかわらず取り消すのはおかしい」との内容。中には脅迫めいた内容もあったという。18日は早朝からテレビ局や通信社などの取材対応に追われた。このため、紅葉の状況など市内の観光に関する問い合わせに対応できない状態が続いた。
　また、実行委を構成する関係団体のうち、黒石市には18日午後3時ごろまでに、抗議や対応を疑問視する電話が約30件、市のホームページを通じてのメールが65件程度あった。
　実行委（委員長・村上信吾黒石商工会議所会頭）は同日、19日午後に記者会見を開くことを決めた。高樋憲市長も同席する。
　高樋市長は18日の取材に対し、記者会見でコメントする－として応じなかった。

東奥日報社

で、改めて授与。

このように再燃焼させることで、繰り返し大衆への常識の敷設をしているのです。