小5男児がスキー場の立ち木に衝突し重体　鳥取　～東京五輪特需を前に、観光業界全体を一時的に委縮させる為の事件が起こされるでしょう。

小5男児がスキー場の立ち木に衝突し重体　鳥取(2016/02/28 17:51)

　28日午前8時半すぎ、鳥取県の「大山国際スキー場」で、米子市からスキーにきていた小学5年の男の子（11）がゲレンデのコース上にある立ち木に衝突した。頭を強く打ち、意識不明の重体だ。目撃した人によると、男の子は家族と一緒に初心者コースを真っすぐに滑っている最中に木にぶつかったという。

なぜ毎年必ずある、スキー事故をわざわざピックアップして報じているのでしょうか？

毎年、骨折、遭難、重体になるスキー客は必ずいるのです。

この報道の目的は「軽井沢スキーバス転落事故」と同じです。

このように初心者コースを滑っていても「意識不明の重体」になるケースがある。

つまり、「スキー・スノーボードは危ないですよ。」という風潮にして、スキーなどのツアーを委縮させているのです。そして観光自体にネガティブイメージをつければ、旅行業界自体への圧力にも繋がります。

それは、もちろん今後の東京五輪で観光事業全体へ金が流れ、中小が大企業化してしまうことを抑止する為です。

今の時点で観光業全体に圧力をかけて、中小を潰しておけば、東京五輪・観光事業特需が訪れた際に大企業にのみ、資本を集中することができます。それを目的としているのです。

その画策がスキーバス転落事故にあったことは、下の記事で言いました。

今一時的に観光事業全体への金の流れを滞らせれば、大企業の売り上げも落ち込みますが、その流れは内部留保がある企業なら乗り越えられます。

そしてその間に潰れた中小のシェアをその後一気に囲い込み、大企業のみ増々富むことができるのです。

ですから、今後も冬の観光シーズンだけでなく、観光業界全体を一時的に停滞させる為の事件を特務機関が作るのではないか？と、私は予測しています。

先日起きた「軽井沢スキーバス転落事故」の目的である、バス運行会社への規制強化のみならず、東京五輪を前に、旅行業界全体を一時的に委縮させたいと支配者層は思っていると思います。

もちろんその際、政府と癒着がある資本家は大儲けです。

このように通貨発行権を持つ支配者層は金の流れをマスコミを使って大衆誘導することでコントロールしているのです。