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<産後うつ>妊産婦の自殺は、出産時の出血による死亡などよりも多い

akachan_yonaki産後うつなどで…妊産婦の自殺、政府が早期支援

読売新聞(ヨミドクター) 2/16(木) 15:00配信

 

 政府は、産後うつなどによる妊産婦自殺の対策に本格的に乗り出す。現在見直し中の「自殺総合対策大綱」に妊産婦の支援を新たに盛り込み、実態把握も進める。出産時の出血による死亡などよりも多いという調査もあり、対策を求める声があがっていた。

妊娠出産時は、ホルモンバランスや環境が急激に変化する時期で、精神面の不調をきたしやすい。不眠や意欲の低下が起こる産後うつは、産後女性の1割に起こる。精神疾患を持つ女性も、胎児や乳児への影響を懸念し、自己判断で服薬を中止するなどして、再発や悪化の恐れがある。

東京都監察医務院と順天堂大の調査で、2014年までの10年間で妊娠から産後1年以内に自殺した女性は、23区内だけで63人いたことがわかった。このうち産後は40人で、5割が産後うつなど精神疾患の診断を受けていた。

出生10万人あたりの妊産婦の自殺数は8・7人で、23区内の出血などによる死亡数(産後42日未満)3・9人を上回っていた。

ただ、これまで全国的な調査はなく、詳しい実態はわかっていなかった。

厚生労働省は妊産婦死亡に関する今年分の統計から、産後うつなどによる自殺者も加える。医師が記載する死体検案書などから自殺者数を把握する。

妊産婦自殺対策を巡っては、心の不調を訴える妊産婦専用の電話相談(大阪府)、産後の母の心の状態を確かめる家庭訪問(長野市)など、自治体レベルの支援が始まっている。

政府は、こうした先進的な取り組みに着目。今夏にまとめる新しい自殺総合対策大綱に、母子保健事業と連携した妊産婦支援の重要性を盛り込む。

日本産科婦人科学会周産期委員長の竹田省(さとる)・順天堂大教授は「産後うつなどの精神疾患は、放っておくと本人の自殺や児童虐待につながる。リスクのある人を早く見つけ、行政などを交えて支援することが大切だ」と話す。


<筆者>

妊産婦の自殺は、出産時の出血による死亡などよりも多いようです。

子供を育てにくい社会整備と社会毒の蔓延がうまくいっているのです。

そしてこれには、ストレスに弱い人間作りの社会風潮も寄与しています。

つまり、「子供を育てられるか?」という不安が、ストレスの耐久性に勝ってしまい逃げてしまうということです。

しかしここで一つ忘れてはならないのは、産後のうつが増えているといっても、それは出産という行為の上では当たり前の心の浮き沈みであること。且つうつ的な感情になること自体が増える社会設計をしていること、核家族化、貧窮化も含め「社会毒」の蔓延で疾患が作られていることから、相対的に産後のうつ状態が増えていて当たり前であるということです。

産後うつと、その「時期」を限定した概念を作っていますが、では、その人は出産前はうつ的な感情に一切ならなかったのでしょうか?

出産前からうつ的状態(人間ならだれでもある)になる人が、産後に同じ気持ちになることもあるのに、その「期間」をピックアップして、政府はなぜか産後のうつに「限定して」対応すると言い出しているわけです。

ここに「おかしい」と気づかなければいけません。

>2014年までの10年間で妊娠から産後1年以内に自殺した女性は、23区内だけで63人

上記が記事にありますが、産後1年以内に自殺した女性が都内で年間6.3人というのは果たして多いのでしょうか?

年間に何万人、いや、統計方法に疑問点が多いことから実際には十何万人も自殺者はいる可能性があるのです。

その中で年間6.3人とは多いでしょうか?

またしても、超マイノリティに焦点を当て、全体への変革にする戦略が見て取れます。

もちろんこれら、「産後うつ」に対して

>対策を求める声があがっていた。

というのは、出産を終えたばかりのお母さんを良い方向に導くことと関係のない意図を持って進められると見なければいけません。

今回の記事は産後の自殺防止の為に政府が動くということですが、本質的な解決ではなく、新たな大衆統治システムを作り出すことが想定できるわけです。

実際どんなことをするかといえば

>政府は、こうした先進的な取り組みに着目。今夏にまとめる新しい自殺総合対策大綱に、母子保健事業と連携した妊産婦支援の重要性を盛り込む。

これらから産後うつの情報を集め

>本人の自殺や児童虐待につながる

と早期に役人に判断させ、母子を引き離し、子を奪うわけです。

これが何を意味しているかといえば、母子を引き離す為の機会を増やし、またそれを常態化しようとしているのです。

親子を引き離す機会は、虐待のレッテルを張ったり、両親に犯罪者のレッテルを張ったり、またそれらの概念を広げることで、奪いやすくする社会設計が進んでいるわけです。

それらと合わせ、そのような奪う機会を「産後うつ」という概念を作り上げることで、「産後うつだから子供を育てられない」とすれば、奪う機会がまた一つ増えるわけです。

そして母子を引き離すとは、一大事ですが、それが日常茶飯事に行われることに変えようとしているのでしょう。

また、病名を一つでも多く作れば医療、製薬業界は潤うわけです。

産後うつという概念を作り出し、メディアが広報するのは、産後の気分が落ちる当たり前の普遍性を利用して病気のレッテルを張り、そこにまた大衆をコントロールするためのルールを作り出そうとしているのです。

ここで本当に産後うつを緩和させたいのならどうすればいいのかを、私は提案いたします。

まずは出産を医療行為から外し、産婆さんを復活させる流れを作るべきです。

そして核家族化から大家族化を後押しし、晩婚化から早期結婚、10代での妊娠出産を良い事であるという社会風潮を再び、取り戻すべきです。

もちろん、派遣労働も禁止です。

無数にある社会毒も淘汰しなければいけません。

このような産後うつの根本解決になる対応を行政は一切しません

というより、それらから真逆の方向へ社会を推し進めているのは彼らなのです。

つまり、産後うつの概念を作り出している者も、産後うつになりやすい社会設計をしている者も、それらの対策をしている者も全部指揮系統は同じなのです。

共謀罪に限らず全ての法案が大衆統治することを目的として作られています。~これまで「一般の市民は対象にならないとしてきたが、捜査当局の解釈や裁量によっては対象になる」と政府が明らかに。


⬇️ 画像をクリックで動画へ ⬇️産後うつ

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自然分娩を否定する流れに変えてはいけない ~自然分娩<不適切発言>「自然分娩の方が愛着」 小学校教諭、授業で

17211_mater_052_05<不適切発言>「自然分娩の方が愛着」 小学校教諭、授業で

毎日新聞 2/16(木) 8:52配信

 

 東京都品川区立小学校の男性教諭が1月中旬、担任をしている5年生の理科の授業で「自然分娩(ぶんべん)で子供を産んだ方が、帝王切開で産んだ時よりも親は愛着を抱きやすいという説がある」と発言していたことが15日、同校への取材で分かった。学校側は不適切な発言だったことを認め、校長と発言した教諭が保護者会で謝罪した。

 同校によると、教諭は人の誕生について学ぶ授業で出産について説明。自然分娩の大変さを説明しようとした中での発言だったという。児童から発言を聞いた保護者が学校に問い合わせて発覚。発言から6日後に予定されていた保護者会の冒頭で、校長と教諭が「配慮に欠ける発言で申し訳ない」と陳謝した。

 学校の調査に教諭は「母親から自然分娩の大変さを繰り返し聞いていたため発言してしまった」と説明。毎日新聞の取材に、品川区教育委員会は「そんな説は確認できていない。不適切な発言で本人も大変反省している」と話した。校長は「傷ついた子供がいたら、真摯(しんし)に対応したい」としている。【大迫麻記子】


<筆者>

「自然分娩できる健康体にしていこう。」という発想は一切なく、帝王切開で生んだ人を守ろうとしかしない社会の流れは、ある目的をもって意図的に成されていることに気づかなければいけません。

帝王切開であると子への愛着がある、ないに関係なく、産道を通して生むことが人の体には自然な出産であることは間違いありません。

人体の構造上、おなかを切らないと子供を産めない体ではないからです。

それが何らかの事情で帝王切開になってしまうのは仕方のないことで、医療の一つとして必要な行為でしょう。母子共に安全であったほうが良いことは言うまでもありません。

しかし、出産が、医療行為になり、そこに資本システムに組み込まれたことから、利益を上げる目的で、「なんでも間でも帝王切開としてしまう」ということが起きています。

昔であれば産婆さんなどの知識と経験で、産道を通し出産することを主体とし、安全にお産していたわけですが、今まで産婆さんが対応できたことであっても、現在は医療責任やら、賠償問題などで「出産とは、医師が行政指導に従って医療行為として行う」という風に、お産の在り方が変わってきているのです。

そして、同時に、社会毒の蔓延、高齢出産が増えていることから、妊婦が産道を通して生む体力がなく、帝王切開での出産が増えているのです。

・出産が医療になったこと
・妊婦が健康体ではないこと
・晩婚化で出産の高齢化

これらが帝王切開が増えている原因です。

産道を通して生むことは、良い経験になったと言うことは出産経験者は口をそろえて言うことです。両方経験した人は、それらは「生んだ実感」が違うと言います。

帝王切開で生んだ人は妊娠出産したにもかかわらず、生んだ実感が薄いということも本人の口から言われていることとしてあります。

「自然分娩の方が子への愛着があるか、ないか」という議論ではなく、帝王切開した人は、自身の健康を向上させなければいけない、という契機にするべきです。

そしてこの手の社会の動きから、帝王切開を肯定するのではなく、「自然分娩するためには日ごろからどのように生活を送ればよいのか?」「帝王切開したのだから体が弱っているはず、健康に人一倍気を使わなければいけない」ということを考えて生活しなければいけません。

それらは必ず子への健康の観察に生かされます。

そしてこの記事を読んで私が危惧したことがあります。

それは「自然分娩の方が子への愛着があるか、ないか」という流れを、自然分娩を否定する流れに変えてはいけないということです。

昨今社会は、性交悪、母乳悪、液体ミルクの解禁、虐待の概念拡大、産後うつ病の新設と、子供を産ませない社会設計を進めていますから、「自然分娩の方が子への愛着」という話題を、差別などと捉えることで、子供を産ませない社会設計への流れに組み込むことを模索している可能性が大いにあります。

つまり、「自然分娩の人が、子供に愛着を持つ行為が、帝王切開した人への差別であり、帝王切開した人と守れ!」と言い出し、逆に自然分娩し・に・く・い・常識に書き換えることを画策している可能性があります。


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「後悔したから知ってほしい」妊娠中に風疹にかかった母親の思い

TBS系(JNN) 2/3(金) 20:13配信

「風疹」という病気、妊娠中の女性がかかると、赤ちゃんに影響が出る可能性がある怖い病気です。娘が両耳に障害を負って生まれた母親の思いを取材しました。

生まれつき耳が聞こえない女の子。母親には1つの後悔があります。

「自分が(予防接種を)受けてたらこうはなっていなかった。自分が後悔したからこそ知ってほしい」(母・長澤由樹さん)

母親のお手伝いをする長澤柚希ちゃん(3)。生まれつき、耳が聞こえません。原因は、母親が妊娠中にかかった風疹でした。風疹は発熱や発疹が出るウイルス性の感染症で、ほとんどの人にとっては治る病気です。ただ、妊娠中の女性が感染すると、赤ちゃんの目や耳、心臓に障害が出るおそれがあるのです。

「検査台に乗るのが怖くて。もう不安が一番ですよね。80%の確率でおなかの中で死んでしまう。生まれてきても90%は障害者ですと」(長澤由樹さん)

風疹は、日本では2012年から翌年にかけて流行し、およそ1万7000人が感染しました。この時期に生まれた45人の赤ちゃんが心臓などに障害が出て、少なくとも7人が生後5か月を前に亡くなりました。2013年に生まれた柚希ちゃんは、両耳に障害を負いました。

「注射1本で防げるので、自分もすごく後悔したし、自分がつらい思いをさせる側にもなるから、うつしたってだけで、全員が予防接種を受けてほしい」(長澤由樹さん)

風疹のワクチンは、現在では小学校に入学する前に2回、無料で受けられます。ただ、1990年より前に生まれた人の場合、ワクチンの接種が1回だったり、全く受けていない人もいます

中でも、30代から50代の男性は特に免疫がない人が多くいます。日本産婦人科医会は、先月、2020年までに国内から風疹をなくすことを目指す「風疹ゼロプロジェクト」を立ち上げました。

2月4日を「ふうしんの日」と定めて、日本で風疹が再び流行しないために、妊娠の可能性がある女性だけでなく、免疫を持たない全員にワクチンを受けてもらおうと呼びかけることにしています。

「本当に願うことは(風疹の感染が)ゼロになってほしい。みんなが予防接種を受けてくれれば一番良いなと思います」(長澤由樹さん)
(03日17:29)

最終更新:2/3(金) 20:13

TBS News i


<筆者>

先日、日本産婦人科医会は、現代社会では当たり前の現象である「産後うつ」を新たな病気として捉えることで、早期検診の必要を訴えていました。

産後うつは病気ではありません、現代社会に生きるなら当たり前の現象です。~産後うつ問診で早期発見へ 日産婦など対策指針

そして今回、2020年までに国内から風疹をなくすことを目指す「風疹ゼロプロジェクト」を立ち上げたようです。

上記のニュースを見てまず一点目に思うことですが、

取り上げれられている3歳の子は、「母親が妊娠中にかかった風疹が原因で、生まれつき耳が聞こえない」と言われていますが、その症状の原因をなぜ、「風疹にかかったこと」と断定しているのでしょうか?

子供が生まれつき持つ障害に対する原因は、複合的なものが考えられるはずです。

現代社会は、社会毒が蔓延していますから、疾患を催して当たり前の社会設計がされているからです。

社会毒とは具体的に、電磁波、LED、食、生活習慣、間違った常識、今回のワクチンなどです。

仮に「先天性風疹症候群(後述)」が原因だったとしても、風疹にかかりやすい状態に免疫力が低下することにそれらは寄与しているのです。

その社会毒の一つのワクチンについてですが、このお母さんは現在2017年の22歳とありますから、出産時は18~19歳くらいだったはずです。

つまり、「子宮頸がんワクチン」を打っている世代です。

それが、子の障害の原因のひとつであることも十分考えられます。

しかもこのお母さんは、1995年あたりの生まれと思われますから記事で言う

>現在では小学校に入学する前に2回、無料で受けられます。ただ、1990年より前に生まれた人の場合、ワクチンの接種が1回だったり、全く受けていない人もいます。

を見ても、風疹のワクチンを二回受けたことになります。ちなみに、風疹ワクチンは二回打てば20年ほどは効果があるようです。


昔1回だけ風疹ワクチンを接種していますが、1回で何年効果が持続しますか?

基本的に、ワクチンを接種した人が、抗体を獲得する可能性は95-97%程度で、100人接種しても3〜5人は抗体が付きません。(これを初期ワクチン不応:primary vaccine failure(PVF)と言います。これを回避するために、1か月後にもう一度ワクチンを接種する方法も可能です。)

抗体を獲得したと仮定した場合、1回目の接種後の抗体持続はおおよそ6-7年程度で、2回目の接種をした人は、20年程度と説明していますが、個人差がありますので、絶対的な数字ではありません。


母親の年齢的に12年ほど前に風疹ワクチンを打ったのに妊娠中に風疹に罹ったレアケースだと見受けられます。

ですから、風疹にかかったからだ・け・ではなく、子宮頸がんワクチンなど複合的原因で障害を負ってしまった可能性も十分にあるはずなのです。

しかも他にも、様々な社会毒が日々我々の体に複合的に降りかかってきているのですから、病気に対する原因を特定するのは難しい社会設計がされています。

そしてこの報道の動画を見て欲しいのですが、

「妊娠中に母親が風疹にかかって生まれた赤ちゃんの目や耳、心臓に障害が出るおそれがある」とナレーションした後に

WS000106

「80%の確率でおなかの中で死んでしまう。生まれてきても90%は障害者ですと」(長澤由樹さん)と言っています。

これは母親が担当医に言われた一発言を言っているのでしょうが、妊娠中に風疹にかかると、「80%の確率でおなかの中で死んでしまう。生まれてきても90%は障害者」と誤解してしまう動画構成でしょう。

実際には妊娠「初期」に風疹のかかると、子供に感染して、難聴、心疾患、白内障、緑内障、精神や身体の発達の遅れなどの障がいをもった赤ちゃんが生まれる可能性が高くなると言われているようです。

それを「先天性風疹症候群」と言います。

しかもその感染時期によってリスクが変わり、妊娠初期4~6週目に感染すると子への影響が高くなるようですが、妊娠期間全体ではこれほど高くないようです。

しかし動画では、妊娠中に風疹にかかると、これだけ高いリスクがあるかのように恐怖をあおる内容に構成されているのです。


先天性風疹症候群とは

母親が顕性感染した妊娠月別のCRS の発生頻度は、妊娠1 カ月で50%以上、2カ月で35%、3カ月で18%、4カ月で8%程度である。成人でも15%程度不顕性感染があるので、母親が無症状であってもCRS は発生し得る。


つまり、この19歳で出産したであろう母親は、12年前に風疹ワクチンを2回打っている可能性があるにもかかわらず、しかも妊娠中(初期であるか、時期不明)に風疹にかかったレアケースで、子宮頸がんワクチンを打っている世代というわけです。

そして以下では、先天性風疹症候群の例はかなりまれである、と言っています。


実際には、先天性風疹症候群の例はかなりまれです。流行の大きかった2013年は7月までに8例、2012月は5例、2011月は1例、2010月は報告なし。また、現在は人工内耳や白内障手術も可能であり、障害があったとしても、出生後の治療で軽減する場合も多いので、妊婦さんは心配し過ぎないようにしましょう。

「子供と親のためのワクチン読本」 知っておきたい予防接種 母里啓子 双葉社


今回の報道のように「妊娠中に風疹にかかったら生まれてくる子の90%は障害者。」という情報が独り歩きすれば、ワクチン接種が増えるでしょう。
WS000115そしてNHK制作の以下の動画では「風疹から妊婦を守る為に、成人男性みんなも風疹ワクチンを打とう」と言い出しています。WS000200 WS000199

つまり、レアケースをピックアップして問題化し、大衆全体へのワクチン接種への契機にしているのです。マイノリティに焦点当てて全体への変革にする、いつもの大衆統治戦略です。

しかしながら先ほども言ったように、子への障害との因果関係はこれほど「社会毒」が多く敷設されている昨今、疾患に対する原因を一つに断定するのは困難なはずなのです。

障害児が生まれてきてもおかしくないくらい、大衆の体は弱り、社会環境に疾患を生み出されているにもかかわらず、疾患の原因を、例えば「風疹である」と医学会が言ってしまえば、それだけが原因であるかのようにされてしまうというわけです。

ちなみに、この風疹ワクチンは抗体を作るために使用しますから、軽い風疹を一時的に患うのです。それが妊婦に本当に危険性がないのか、私は疑いを持っています。WS000213

風疹ワクチン打った直後に妊娠が発覚した場合、妊娠中絶する必要はないと言われているようですが、風疹ワクチンを打ってから二か月は否認することを推奨しています。これも大きな矛盾です。

そして、子宮頸がんワクチンも含め、それらワクチンには何が入っているのか信用が担保されていないことも大きな点です。

なぜならそもそも医療システムは、疾患利益であり、「病気を生み出すことがお仕事である」ということを見ても、ワクチンは、乳児を障害児になる危険性を高め、不妊にする役割を担っていると疑わざるを得ません。(上記NHK制作の動画でも、先天性風疹症候群として紹介されていた母親は不妊治療をしていたと紹介されています。つまりその不妊治療がこの障害の原因の可能性があります。)

ワクチンを作る者は、ワクチンの使用により疾患を減少させるよりも、疾患を生むものを作ることで利益があるのです。

それを「疾患利益」というのですが、その疾患利益の利害関係を持っている製薬会社が作るものをそもそも信用できない点はここにあります。且つ、その医薬に対して、本当に効果があるのか?何が添加されているのかを我々が個人で調べる術を持たないからです。

そして報道ではWS000108

>風疹は、日本では2012年から翌年にかけて流行し、およそ1万7000人が感染しました。この時期に生まれた45人の赤ちゃんが心臓などに障害が出て、少なくとも7人が生後5か月を前に亡くなりました。

とあります。

1万7000人が感染(妊婦はそのうち何人か言わない)そして

・45人の赤ちゃんが心臓などに障害が出た
・7人が生後5か月を前に亡くなった

風疹感染者に対する先天性風疹症候群とみられる症状は少なくないでしょうか?

しかもこれら障害や死亡は、風疹にかかったせいであるのかを、なぜ断定できるのでしょうか?

先ほども言ったように先天性風疹症候群はそれほど多くありません。しかし、先天性風疹症候群に焦点をてることは、大衆全員がワクチンを打つ口実になる。

これは大衆の体をばれないように不健康にしたいものにとって見たら利用しない手はないのです。

そして社会毒が蔓延している昨今、何が原因で体が不調であるかわからない社会設計になっている。だからワクチンとの因果関係も見えにくくされているのです。

これまで何度も言ってきたように、先天性風疹症候群と言っても、風疹以外にも妊婦の体に悪影響であるものが社会に数多く散在しているのです。

医者は原因を特定するときに、「妊娠中に風疹にかかった?じゃあそれが原因ですね。」こんな程度の超単純思考です。

しかし、人の体というのはそう単純ではなく、それぞれの人が、その数のパターンで、複合的ストレスが常に降りかかって生きているのです。

「タバコは妊婦に悪い」と言いながら、カップラーメンなど食品添加が入っているものの摂取はいけない、という常識は浸透してませんよね?

携帯電話、wi-fiなどの電磁波が危険である情報が浸透してませんよね?

電気自動車に限らず、車は強い磁場を出していて、それが何時間も妊婦の下半身に被ばくし続けることは良くないでしょう。IHコンロなども同じです。

なぜ風疹にかかったことだけが、障害や死亡の原因であると断定できるのでしょうか?

はい。その目的は記事の中で同時に語られています。

その対策とするものが目的なのです。

これです。↓


WS000116 WS000118 WS000117

>日本産婦人科医会は、先月、2020年までに国内から風疹をなくすことを目指す「風疹ゼロプロジェクト」を立ち上げました。

2月4日を「ふうしんの日」と定めて、日本で風疹が再び流行しないために、妊娠の可能性がある女性だけでなく、免疫を持たない全員にワクチンを受けてもらおうと呼びかけることにしています。


ワクチンを打たせたいわけです。妊娠を望む女性のみならず、妊婦を守るという理由で大衆全体に。

その為に、風疹にかかると、80%が死産、90%が障害児としたいのです。

「ワクチンを打つと、80%が死産、90%が障害児になる。」の間違いではないでしょうか?

病気を産むと医療利益が生まれる仕組みがこれらに隠れているわけです。

最後に、

我々は、先天性風疹症候群に限らず、生まれてきた子供に障害があることが昨今急増していることを認識するべきです。それが私がこの記事を書く、強い動機になっています。

私は、人がたくさん集まる所(ショッピングモールなど)に行った際、子供を見ると、障害を持っている子がとても多いことに戸惑いと、憤りを感じます。

いま、障害を持っている子がとても多い。

以下のグラフはH18年までしかありませんが、それから現在までに急速に増えていることは間違いありません。

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なぜなら、晩婚化、高齢出産は障害児リスクが高まることが事実としてあるからです。WS000216WS000214

それが、若年との接点をなくそうと若年層との淫行報道を盛んにする理由でもあるのです。

それは「人口を削減する方向に社会が動いている」ということなのです。

晩婚化、貧窮化に合わせて若年層には、子宮頸がんワクチンが打たされているわけですから、我々は不妊にさせられ、子を産めなくさせられているのです。一人っ子政策などわかりやす政策ではなく社会設計を変えることで気づかれにくくしているのです。

ですから今回の乳児の障害は人為的に、社会設計によって作られていることが、過去の私の動画・記事を見ていけばわかるでしょう。

現代社会の本当の姿を見なければいけません。

我々には未来への責任があるのです。我々が逃げたら、確実に後世が不幸になります。

その責任を果たさなければいけないのは、私だけでありません。

皆さん全員です。

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 ⬇️ 画像をクリックで最新動画へ ⬇️rp_782c08e7b75c486d64ccf29587865a1c-1024x576.jpg

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ご支援のお願い

【写真】「産後うつ」など存在しない時代

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写真で見る 100年前の日本〈1〉暮らし (100年前シリーズ)より

現代、これくらいの子達は、学校で奴隷教育を施されます。

社会常識から逸脱しない為の最低限の知識と、無駄な情報に対して、身動きを取らず、じっと耐えることを毎日毎日刷り込まれるのです。

その後、生活の為と称して資本社会に入れられます。そして経済活動が安定し、家族を増やせる頃には、不妊になり子供を産めず、(新生児の21人に1人が体外受精で生まれ、不妊治療を経験する夫婦は6組に1組と言われてる)もし生めたとしても、初めて触れ合う赤子が我が子で産後うつ。運が悪く、祖父母も夫も子育てに関わることができなれけば、母親たった一人で子を育てなければいけない環境が強いられる人も珍しくはありません。(共同育児の崩壊)

100年前と現代。

どちらが生物として、「人」的な生き方でしょうか?

幸せでしょうか?

豊かでしょうか?

 

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<以下、筆者の関連記事・動画>

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立ち止まっている人がいかに稚拙であるかを動物が教えてくれている。

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晩婚化は、不妊を生み出し、人口削減の為の社会設計です。~「特定不妊治療」をサポート 日本生命、国内初の保険発売~新生児の21人に1人が体外受精で生まれ、不妊治療を経験する夫婦は6組に1組

「特定不妊治療」をサポート 日本生命、国内初の保険発売へ

フジテレビ系(FNN) 9月5日(月)18時26分配信

「特定不妊治療」をサポートする国内初の保険が発売される。
日本生命保険は、出産をサポートする保険を10月2日に発売する。
体外受精など、特定不妊治療を受けた場合、5万円から10万円を、最大で12回受け取れるほか、出産した際には、出産回数に応じて、最大100万円を受け取ることができ、対象は、16歳から40歳の女性となっている。

最終更新:9月5日(月)18時26分

Fuji News Network


ws000125夫婦6組のうち1組が“治療”経験あり… 「もう無理かもしれない」「でも、あきらめられない…」

産経新聞 10月8日(土)10時15分配信

 

 「ねえ、1人っ子がいいの?」

 東京都の派遣社員、中村良子さん(44)=仮名=は不妊治療がうまくいかなかったとき、生後2カ月で亡くなった長男の崇ちゃん=同=にこう話しかける。リビングに置かれた白い子供用の小さなテーブル。崇ちゃんの写真やおもちゃがたくさん並んでいる。

 35歳で1歳年下の会社員、隆行さん=同=と結婚。子供は「自然に授かるもの」と思っていたが、なかなかできなかった。37歳のときに不妊専門クリニックで治療を開始。体外受精で妊娠し、平成23年1月に出産した。40歳だった。待望のわが子は心臓に重い病を抱えていたが、手術が成功。回復に向かっていると思われたが一転、容体が急変し、一度も家に連れて帰れないまま、亡くなった。腕に抱いたときの温かさや笑顔…。崇ちゃんへの思いは募った。

 「もう一度、赤ちゃんがほしい」。3カ月後、治療を再開した。

 ホルモン剤で卵巣を刺激して卵子を育て採卵する。5、6個採れても、子宮に移植可能な受精卵になるものは少ない。また、移植をしてもなかなか着床しない。結果が出なくても「おいしいものを食べに行こう」と励ましてくれる隆行さん。焦りは募った。「この先、難しいかもしれませんね」。医師の言葉に何度も治療をやめようと思った。だが、「一度は出産できたんだから、次こそは」という思いが消えない。43歳で妊娠反応が出たが、8週で流産した。

 「みんな子供がいるのに、なんで私だけ?」。妊婦を見るのがつらくなり、引きこもりがちになった。採卵は15回以上。途中で回数を数えなくなった。体外受精にかかる費用は1回当たり50万円ほど。治療総額は1000万円近く。「老後はどうなっちゃうんだろう…」。不安に胸が波立つ。「治療をしているとあっという間に時が過ぎる。暗いトンネルの中にいるみたい」

 新生児の21人に1人が体外受精で生まれ、不妊治療を経験する夫婦は6組に1組といわれる。治療をしても、なかなか望みがかなわない場合、「やめ時」が大きな問題となる。

 「今ちょうど、排卵が済んだところですね。月経が来たら、お薬で卵巣の機能を整えましょう

 8月中旬、都内の大学病院の不妊治療外来。大橋明美さん(43)=仮名=は、医師の言葉に、静かにうなずいた。大橋さんは、39歳のときに結婚。41歳から不妊治療を始めた。今年、6月に体外受精の末に初めて妊娠。7週目で心拍を確認し、「これで安心できた」と思ったが、その翌週の診察では「赤ちゃんの心拍が確認できません」と医師から告げられた。7月下旬には、流産のため掻爬(そうは)手術を受けた。

 「もう妊娠は無理かもしれない」。手術のあと、だんだんと不安が募った。治療のやめ時について初めて、真剣に考えた。ただ、子供好きの夫のためにも、赤ちゃんが欲しいという思いが勝った。この秋に再び採卵し、また、体外受精を行なう予定だ。大橋さんは「夫との間に子供が欲しい。今は治療を続けることが私にとって、最良の選択なんです」。

 晩婚化に伴い、不妊治療を受ける女性の年齢は高くなっており、40歳でピークを迎える。しかし、高度な生殖補助医療を持ってしても、加齢とともに妊娠しづらくなるのが現実だ。日本産科婦人科学会によると、平成26年に生殖補助医療を受けた女性で出産した人の割合は30歳で20・6%だが、40歳で8・8%、45歳で0・8%と急降下する。一方、流産率は30歳が17・1%なのに対し、40歳で35・2%、45歳で66・1%と急上昇する。不妊治療に詳しい生殖心理カウンセラーの小倉智子さんは言う。

 「確率的に難しいと分かってはいても、次はできるかもしれない、と期待してしまう。やめたくてもやめられないという人が増えているのです」

 不妊治療は、性交のタイミング指導から子宮に精子を注入する人工授精、体外で卵子と精子を受精させる体外受精へと進むことが多く、特に体外受精には多額の費用が必要。NPO法人「Fine(ファイン)」の調査(平成25年)によると、治療費の総額は「100万~200万円未満」が24・8%で最多。「10万~50万円未満」(18・8%)、「50万~100万円未満」(17・6%)と続き、「500万円以上」も4・6%いた。

 


<筆者>

>新生児の21人に1人が体外受精で生まれ、不妊治療を経験する夫婦は6組に1組といわれる。

読んでいて悲し君なります。なぜこんなことになってしまったのかと。

社会毒、常識の書き換え、義務教育、資本システム など様々その理由はありますが。

晩婚化された現代社会が大きな要因の一つです。

>晩婚化に伴い、不妊治療を受ける女性の年齢は高くなっており、

>平成26年に生殖補助医療を受けた女性で出産した人の割合は30歳で20・6%だが、40歳で8・8%、45歳で0・8%と急降下する。一方、流産率は30歳が17・1%なのに対し、40歳で35・2%、45歳で66・1%と急上昇する。

これらを見ても、年齢高ければ産めなくなるのは当たり前なのです。

これを否定するのなら「人間は老化しない」ということぐらい馬鹿げています。

>「みんな子供がいるのに、なんで私だけ?」。妊婦を見るのがつらくなり、引きこもりがちになった。

とありますが、30代後半から子供を産もうとしている人たちの中で、自分だけが不妊だと思っているのでしょうか?

みんなもっと若いうちに産んでいるのです。

歳をとればとるほどに懐妊しないのは当たり前のことだからです。

人は老化するのだから当たり前のことを、以前からわかりきったことを嘆いているに過ぎません。

子供が産める若い年齢の時に産まなかった自分が悪いわけです。しかし、実はそうとだけ言って切り捨てることは現代社会ではできません。

なぜなら現代社会では、社会環境が晩婚化へと誘導するよう設計されています。

それは「人口削減」の為なのです。

本記事では晩婚化へと誘導する社会設計の為に行われていることの一部を説明していきたいと思います。

昨今の若年層が絡んだわいせつ事件をマスコミが連日報道していますが、その理由もまた、晩婚化に誘導する社会設計の枠組み作りの為です。

「ある年齢(現代では若年層)と交際してはいけない。」そうしたら「逮捕する」、「ロリコンのレッテルを張る」と暗黙に大衆に刷り込んでいるわけです。

若年層は、子供を産んではいけない、家庭を持ってはいけない。と、それらとの接点は、犯罪であるかのような社会の動きをしているわけですから、当然晩婚化に寄与します。

そして事件の被害者に若年を絡めることは、他にも複合的なメリットがあります。

それは、「ロリコンの犯罪である。」と、大衆に「反射的理解」をさせることで犯罪動機の理由付けが容易になり、おかしな逮捕でも気づかれにくくさせます。

子供。あ、ロリコンの犯罪ね。といった具合です。

そして他の点としては、若年を絡めた逮捕が常態化すると、その年齢という逮捕の根拠(数字)は、時代とともに少しずつ広げていくことが可能です。ですから、ルールを厳しい方向に広げやすいのです。

社会環境に対して、ルールを新設するより、少しずつ概念を広げていくほうがルールの強化が容易ということです。18歳以下との接点を取り締まっていたことを、時を経て、19歳、20歳と広げていくことは容易であるということです。その証拠にメディアは19歳を少女と呼び出しています。女性の婚姻年齢を18歳に引きげようとしています。

子供を産みにくい社会整備の為、女性婚姻18歳引き上げ。ダブルスタンダードを生み出し、一本化することで大衆統治システムを強固にしていく。~<民法>女性婚姻18歳引き上げ検討 成人年齢改正に合わせ

そして、若年を絡めた逮捕が常態化する一番直接的なメリットは、若年層の性交を悪とすることで、「一番妊娠しやすい若年を妊娠させず、ダイレクトに人口削減になる」ということです。先ほど行った晩婚化の目的がこれなのです。

また、支配者層は常にマイノリティーですから、大多数の団結(大衆)が常に脅威になります。ですから、そのマスを増えすぎないように、人口削減する方向に動くことは、保身なのです。

このように若年との接点自体を犯罪とすることに合わせ、社会環境自体を若年で家族を持つこと自体も又、できなくされている。つまり、若年層は学校に行くものであり、行かない選択肢もあるにはあるが、行かなければ就職できない、「生活に困る」という環境にしています。

また、同年代同士以外の交際はおかしいとすることで、交際が同年代に制限されますから、同時に精神性の成熟は阻害されることに繋がるのです。それも目的の一つです。

10代とそれ以外の者との交流を年齢だけを根拠に「検閲」、そしてその数字(年齢)は広げられ、人と人との関係が検閲されることで、希薄なものへと誘導されている。 ~14歳少女を誘拐の疑い、25歳男逮捕

そのように、我々大衆は、環境という自然を装われ、人口削減の為に社会誘導され、社会設計がされています。

下に添付した動画でも言いましたが、少子高齢化の昨今、少子対策に取り組み、本当に子供を増やしたいなら「女性の婚姻年齢を18歳に引き上げる」なんて議論にはならないはずなのです。

これも完全にわかりやすく子供産ませない為の変革です。

子供を産みにくい社会整備の為、女性婚姻18歳引き上げ。ダブルスタンダードを生み出し、一本化することで大衆統治システムを強固にしていく。~<民法>女性婚姻18歳引き上げ検討 成人年齢改正に合わせ

そして少子高齢化対策を本当にするのなら「高校生が性交したら退学」とかも許さないはずです。

高校在学中、交際相手と性的行為で退学勧告

この件、マスコミお得意の社会的制裁を加えることは一切しません。地元地方紙が一度扱っただけです。(正確には公に漏れてしまったのでしょう)つまりこれは支配層方針に合致していることなのです。だから問題化しないのです。

マスコミがしていることは、毎日毎日わいせつ事件をわざわざピックアップして報道することで、「性交自体をいけないものだというイメージの刷り込み」です。

昔は、男性が年上女性と結婚することに対して家族が反対するなどの社会風潮がありましたが現代では、逆なのです。

現代は若年層との接点を許さない社会風潮にされている。
これは人口削減政策以外の何物でもありません。

性交悪の常識を作り出し、意図的に晩婚化へと誘導しているわけです。

その性交悪を作り出す上で、一番妊娠しやすい年齢層が子供を作ることができないように、若年との接点を犯罪化する、社会形成がされているのです。

つまり「不妊は社会環境に作られている。」ということです。

そして言うまでもなく、社会環境は、大衆ではなく、一部の特権階級(支配者層)によって作られています。

そしてこれらが生み出した産物が、今回のTOP二つの記事、「不妊治療」、「不妊保険」です。

つまり、人口削減の為の晩婚化=不妊が、医療・保険利権化されたのです。

以下に一部抜粋します。

>「特定不妊治療」をサポートする国内初の保険が発売

>採卵は15回以上。途中で回数を数えなくなった。体外受精にかかる費用は1回当たり50万円ほど。治療総額は1000万円近く。

>新生児の21人に1人が体外受精で生まれ、不妊治療を経験する夫婦は6組に1組といわれる。

>大橋さんは、39歳のときに結婚。41歳から不妊治療を始めた。

>平成26年に生殖補助医療を受けた女性で出産した人の割合は30歳で20・6%だが、40歳で8・8%、45歳で0・8%と急降下する。一方、流産率は30歳が17・1%なのに対し、40歳で35・2%、45歳で66・1%と急上昇する。

これまで述べてきたことが、このような「不妊」に繋がっているのです。

子供を産める年齢では「子供を産んではいけない」とし、社会で子供を産んでいいだろうとされている年齢では不妊になっている確率が高いような社会環境にされているのです。

繰り返し言いますが、不妊とは人に意図的に作られた「環境」によって生み出されているのです。

もちろん100%とは言いませんが、不妊の方の多くは他者(支配者層)が敷いた環境によって不妊にされたと言えるのです。

下に添付した動画では、

・「不妊は環境に作られている。」

・「未来では、懐妊は病院でするものとして、妊娠は医療・保険利権化される。」ことを常態化しようとしている。

という点を解説しました。

それが正に顕在化しているのが上記二つの記事です。

動画をご覧ください。

このように若年層を絡めた事件を作り出し、熱心に報道する理由は、子孫繁栄させない為であり、我々の人生に直結していることなのです。


⬇️ 画像をクリックで動画へ ⬇️

【動画】妊娠は病院でするものへと医療利権化される。rp_57ce627dd97cd2985d5a9627c52efb54-1024x576.jpg

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尿から癌を見つけ出すことで、受診率を向上させ早期発見で患者を作り上げ、統治しやすい社会環境に繋げる。

WS000275 WS000276 WS000277 WS000278 WS000279 WS000280 WS000281 WS000282「おしっこ」から「がん」見つけ出す研究成果を発表(2016/06/14 11:53)

 
 

 人の尿から乳がんや大腸がんを見つけ出す研究成果が発表されました。その鍵となるのが老廃物です。体に悪影響を与えるとされる老廃物は、血液の中を巡って尿と一緒に排出されます。その尿に含まれる成分の違いでがんの種類まで判別することができるということです。

日立製作所研究開発グループ・坂入実氏:「がんを早期に発見し、治療を得られるようなシステムを確立し、それによって受診率を向上し、(がんの)早期発見につなげる」
この研究成果を発表したのは日立製作所と住友商事のグループです。尿に含まれる糖や脂質などの老廃物を解析することで、乳がんや大腸がんの患者と健康な人の尿の違いを判別することが可能になったということです。がんは早期発見が重要ですが、検診の受診率は3割から5割にとどまっています。このため、乳がんや大腸がん以外の研究も進め、健康診断だけでなく、自分で尿を採取して医療機関に送るだけで簡単に検査ができる技術の早期実用化を目指すとしています。


がん患者で病院内が溢れれば、医療業界、製薬会社が大儲け。

支配者層も病気の大衆が増えれば、より大胆に堂々とNWOへの整備が進められます。

為政者も、マスコミも、やくざも、企業も、詐欺行為がしやすくなりますね。

「病気」、「医者に安易に病気のレッテルを貼られること」は、「己の無知が原因で起きる。」という責任を持たなければいけません。(年齢によって責任の所在の違い有り)

そして今回のように「尿検査でがん患者のレッテル張りをすることができる」とすれば、容易にがん患者が増えることは間違いありません。

ちなみに実際に、尿検査でがんが見つけられる必要はありません。

「癌です。」というレッテル張りが出来るがん検診の手段が増えればいいのです。

「尿検査でがんが見つかる。」という医療常識さえ敷設できれば実際にはその検診の精度は関係ありません。

癌のレッテル貼りで、「がん治療」さえしてしまえば疾患を生み出せるからです。

そもそも現在のがん検診でも、ガンらしきものと主張できるもの(影など)を見つけてしまえば、それが良性か悪性かなどの判断自体を、疾患利益を持つ医者の都合、さじ加減で決められるのが現状なのです。

その医者ががんレッテルを張ることができる間口をで広げるために、「尿検査」という簡単な方法でがんレッテルを張ることができれば医療業界は大喜びなのです。

もう一度言いますが、尿検査でがんが見つけられる精度などどうでもいいのです。

「尿検査でがんが見つけられる。」、「この数値は癌の可能性が高い。」などという常識さえ敷設してしまえば、私のように疑問を投げかける人に対して、「何を言ってるんだw」と失笑する風潮を作るべく医療常識を作り上げればそれでいいのです。

そしてその先の支配者層の展望としては、尿検査での結果を受けて癌反応が出た場合、治療をしない選択肢は、「自己虐待」などの概念を作り上げるなどして犯罪としてしまえば、奴隷社会度が一気に上がります。

強制採血、ワクチン接種拒否は虐待、シートベルト、ヘルメット未着用で取り締まられる事が公認されているわけですから、十分にあり得ます。

乳児の接種拒否で親権喪失 家裁決定「子の利益侵害」 ~これを奴隷社会と言わずして、なんと言えばいいのでしょうか?

がんと診断されたら、都道府県がその情報を把握するという「がん登録推進法」が今年から運営されだしたわけですから、まずはがん診断を受けたら治療しなければ行政がとやかく言ってくるということから、始まるでしょう。ワクチン接種しない児童の家庭に保健所がとやかく連絡してくるように。

【がん登録推進法】「全国がん登録」義務化 患者をがんと診断したら必ず都道府県に報告しなくてはならない

下の動画でも言いましたが、「早期発見、便利」の言葉の裏には病気を生み出すことで富む疾患利益の医療システムがあります。

つまり「人を病気にしたい。」、と考えている巨大利権があるのです。

簡単な検診で、検診率を上げれば患者も増え、患者が増えるということは、治療、薬剤投与と称した病人作りの巻き込むことができ、一生、死ぬまで病院通いしなければいけなくなる病人を作ることができるのです。


【がん登録推進法】全国がん登録義務化の目的が分かりました。 ~「がん」患者数 初の都道府県別の推計値を公表

来年度からコンビニの駐車場などで「がん検診」が受けられる体制づくりへ

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コンビニでがん検診不妊

乳児の接種拒否で親権喪失 家裁決定「子の利益侵害」 ~これを奴隷社会と言わずして、なんと言えばいいのでしょうか?

WS000223乳児の接種拒否で親権喪失 家裁決定「子の利益侵害」

我々はこの世に子を産み落としても、それは我が子である前に、支配者層の所有物(奴隷)である世界に生きているということです。

親が我が子の体に毒を打たせないようにするならば、行政に子供を取り上げられるのが、現代社会の事実です。

司法がそれを認めるということは、「公に認めます。」ということと同義です。

これを奴隷社会と言わずして、なんと言えばいいのでしょうか?

現代社会のどこが平和なのでしょうか?

「現代社会の現状を見て、何もせずただ傍観している事は犯罪行為と同等である」というのが私の主張です。

ただ私の言論を見ているだけの人は、私が下記動画言っていることがただの妄想であるとでも思っているのでしょうか?

それとも、このような社会を望んでいるのでしょうか?

しつけ行方不明 3

保育園落ちた

産後うつ

コンビニでがん検診不妊

支配者層はSTAP細胞で自家移植、大衆は他家移植どころか豚の細胞から「異種移植」 ~厚労省 ブタから人への移植を容認する方針

WS000046WS000045WS000047 WS000048 WS000049ブタからヒトへの「異種移植」 国内初の実施容認へ(2016/05/27 11:54)

 動物の臓器や細胞をヒトに移植する「異種移植」の国内初の実施について、厚生労働省は27日の審議会で容認する見通しです。

 容認されるのは、ブタの膵臓(すいぞう)から細胞を取り出して特殊な膜で包み、1型糖尿病患者へ移植する研究です。細胞がインスリンを分泌して患者の血糖値を下げる効果があるということで、研究チームは、早ければ3年後の臨床研究を目指しています。異種移植はこれまで感染症のリスクから事実上、認められていませんでしたが、海外の先行事例で感染の報告がないことを踏まえ、厚労省の審議会は「患者を生涯定期検査する」などの条件付きで移植を容認する見通しです。臓器移植のドナーが不足するなか、新たな治療法として期待されます。


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 日本で初めて動物の細胞や臓器を人に移植する「異種移植」というのが認められました。今回、認められたのはブタの膵臓(すいぞう)にある細胞を「1型糖尿病患者」の人たちに移植することです。細胞がインスリンを分泌して血糖値を下げる効果が期待されているということです。さらに、移植した細胞を特殊な膜で包むことで免疫細胞などから守って拒絶反応を防ぐといいます。


ブタから人へ移植容認=iPS臨床も安全基準-厚労省研究班

 厚生労働省の研究班は27日、動物の臓器や細胞を人に移植する「異種移植」で、ブタからの移植を容認する方針を厚労省審議会部会に報告し、了承された。海外の移植で感染が確認されていないことなどから、従来の指針を改定する。
 異種移植は、人からの臓器や細胞の提供不足を補う手段として検討されている。海外では1型糖尿病患者へのブタの膵島細胞移植が行われており、国内にも数年以内の実施を目指すグループがある。
 研究班は2001年、ブタが進化する過程で遺伝子に組み込まれたウイルスにより、人に新たな感染症が生じる恐れがあるとして、移植を事実上禁じる指針を作成。異種移植はブタが主なため、国内では行われていなかった。
 新たな指針では、ウイルスの組み込みが少ないブタを選ぶことや、移植を受けた患者らの健康状態を生涯にわたって調べ、新たな感染症が生じた場合に見逃さないようにすることを求める。
 27日の部会では、人工多能性幹細胞(iPS細胞)をさまざまな細胞に変えて患者に移植する臨床研究について、別の研究班がまとめた安全基準も了承した。基準が作られるのは初めてで、移植に用いる細胞にがんに関わる遺伝子変異がないかや、マウスに移植して腫瘍ができないかを調べるよう求めている。 (2016/05/27-20:17)


人は他家移植ですら「拒絶反応」がある。(人から人への移植)

だから自家移植(自分から自分への移植)が必要であり、自分の細胞から多能性細胞(万能細胞)を取り出新たな器官を作ることができれば、自分の細胞から作られた器官であることから拒絶反応なく臓器などを入れ替えることが出来る。

だから、自分の細胞から万能細胞(STAP細胞など)を取り出すことに価値があった。

自家移植をしたいからこそ自分の細胞から万能細胞を取り出す必要があり、その実現への大きな一歩がSTAP細胞だったわけです。

STAP騒動は「STAP細胞は支配者層だけが享受できる技術であり、大衆は病気で死ね」という支配者層からのメッセージであると下記動画でも言いましたが、今回の厚労省の容認もそれと同じメッセージとしか思えません。

世間ではSTAP細胞をないものすることで、STAP細胞は特権階級で囲い込み、大衆は他家移植どころかブタから人に対しての「異種移植」を厚労省が容認したのだから、支配者層にとって人間とは家畜(ブタ)と変わらない位置付けであることがはっきりします。

支配者は便利、必要性、簡素化、無料、ファッション性などのメリットを謳いながら、逆に環境の悪化を強いてきます。

具体的には、「携帯電話」、「テレビなどのメディア」「化学調味料」、「車」、「PC」、「西洋医療」、「エンターテインメント」、「スポーツ観戦」、「芸能」、「義務教育」など、上げたらきりがありません。

これらにはすべてメリットもあるが、その後ろには支配者の大衆統治にとって都合が良い、愚民化、不健康化、統治システムの構築など、本当の目的が隠れているのです。又は、既存の健全であった文化も彼らの都合がいいように書き換えられてきた。

これら社会に設定されている「便利・必要・当たり前」と思われている物は、大衆の幸福に繋がっているものではなく、統治システムの構築の為に支配者層にとって必要であるから存在する例は多岐にわたります。WS000081 WS000082

上記添付画像も同じことです。便利にはするけど、完治(健康)は決してさせないわけです。

なぜなら現代の医療システムは、病気を治すことではなく病気で居続けさせることで利益を得る「疾患利益」だからです。

しかもその毎日の注射がなくなる「便利」以上に「異種移植」の副作用と危険性があります。

しかしそれを医療業界は隠し、偽り、他の原因をでっち上げたり、「厚労省が認可したのだから大丈夫(我々には関係ない)」との詭弁で、押し通し、「安全である」という医療通念を敷設するでしょう。

がん治療が病気を併発させる治療であるが、それが今現在も医療通念上、当たり前のこととして行われていることを見れば、今回認可された医療も「疾患システム(病気を作り出す治療)」にされることはなんら不思議ではありません。

新しい医療は「疾患システム(病気を作り出す治療)」でないか疑わなくてはいけないほどに、この世は善意で成り立っていないのです。

医療の進歩の方向性が公益の悪化に設定されるのが現代社会です。

本当の医療の進歩は決して大衆に享受されないことをSTAP騒動は教えてくれたのです。

 

ストーカーという概念を敷設した次は「ストーカー病」を作るようです。 ~「ストーカー」という概念の敷設は支配者層、医療業界に相互利益があります。

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コンビニでがん検診不妊

産後うつ

あの日 小保方1

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ストーカーという概念を敷設した次は「ストーカー病」を作るようです。 ~「ストーカー」という概念の敷設は支配者層、医療業界に相互利益があります。

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WS000027 WS000028 WS000029治療で治す…医師が新アプローチ ストーカー病とは(2016/05/24 17:02)

 いわゆるストーカー犯罪では、加害者とどう向き合うかが大きな被害を防ぐポイントになるかもしれません。ストーカーを「病気」と捉える新たな取り組みを取材しました。


「ストーカー」=「悪」という概念を作り上げ、その概念が大衆に浸透したら次に「それは病気である」とするために「ストーカー病」という病気を新設する。

それらは社会環境が原因であるにもかかわらず、その「概念や病気」の新設は、大衆に対して「悪のレッテル」(あなたは悪い人です。というレッテル)を張る選択肢を増やしています。

それは支配者層、そして医療業界の相互利益になります。

「ストーカー」という概念を作り上げることによる両者の利益を具体的に言います。

 

<「ストーカー」という概念を作り上げることによる、支配者層の利益>

「ストーカーと思われたくない」という心理が大衆の行動に制限をかけるようになります。

つまり、「ストーカー」「不審者」「ロリコン」などの新しい概念を敷設することで、大衆に「バイオパワー」を働かせて行動を統制することができるのです。WS000030

新しいルール(常識)を敷設することで、大衆は勝手に「バイオパワー」を働かせ、行動を制限してくれるというわけです。

「ストーカー」「不審者」「ロリコン」と思われたくないという、暗黙のプレッシャーが多くの制約を大衆行動にもたらします。

そもそもそれらは犯罪行為ではないにもかかわらずそれらが「犯罪である」という常識を敷設している。

その常識を敷設するために、毎日毎日「ストーカー」「不審者」「ロリコン」は犯罪者であるという報道を繰り返します。

その具体的な洗脳手段としては、他の犯罪を犯した人を「ストーカーであった」、「不審者であった」、「ロリコンであった」と、犯罪と結びつけるイメージ工作がとても多いです。

そしてこれらの本質をわかりにくくしている原因は、実際にそれらの行動を過剰に起こし迷惑行為をする人がいること、(工作もある)そしてそのような過剰な行動をする人が出てくるように誘導する社会構築が不可抗力を装ってされていることです。

端的に言いますと、「ストーカー」「不審者」「ロリコン」という概念はそもそも犯罪ではないが、しかしそれらが過剰な行動として出ると確かに迷惑行為である。そしてその過剰な行動が出るような人が現れるような社会システムの構築がされている。ということです。

そして私は「迷惑行為」という言葉を2回使いましたが、そもそも「何を迷惑と感じるか」ということ自体が人それぞれであるはずです。

つまり「迷惑」という概念、人は「何を迷惑であると感じるか」ということまでマスコミを使って設定しようとしています。

「これは迷惑行為です。ですからこのような行為をされたら嫌がるのが普通の反応ですよ。」ということをマスコミを通して刷り込んでいます。

本来自由であるはずの人ぞれぞれの反応が常識化され、それから外れる人は「頭がおかしい」というレッテル貼りがされるのです。

「付きまとたり、後を付けられたら、怖がらなければいけない」といった感じです。

しかし、そもそもストーカーと言われる行為をされてもなんとも思わない人間もいますし、現代で言うストーカー的な行為は一昔前(20年前ほど)では当たり前の大衆行動であり、それをいちいち「ストーカーである」とか、(そもそもストーカーという概念自体が20年前はないが・・・)「迷惑である」とそもそも人は思っていませんでした。(待ち伏せ・付きまとい等)

つまり、常識が書き換えられた。

ルールを作り、そのルールを破る人達も社会環境によって同時に作られているということです。

そしてそのルールの内容は人間の生理的欲求を絡ませることが必須です。

なぜなら生理的欲求を絡ませることで、そのルールを常に破る衝動がすべての人間にあり、しかもそのジレンマから逃れられません。

大衆を縛りたい支配者層にとっては対象者が大衆全員であり、常に不自然な状態でストレスを受けているのだから、大衆を総犯罪者化できて都合がいいのです。

支配者層は大衆全員を犯罪者とすることができる社会整備をすることで、自らの都合がいいタイミングに都合がいい量刑で牢屋にぶち込んだり、社会的烙印を貼ることができるコントロールされた奴隷社会にしたいのです。

本題に戻ってより具体的に話していきます。

人にはストーカー的な感情の芽生えは誰でもあるのです。

それどころか「ストーカー」「不審者」「ロリコン」というのは人間であるのならすべて当てはまるのです。


「ストーカー」
他者への興味 人は他者に興味を持つ生き物であり、全員がストーカー

「不審者」
何が不審な行動だか曖昧 他者との違いが不審なら一人一人違う人間は、全員が不審者

「ロリコン」
人は子孫を残したい生理的欲求そして母性が男女ともにある。 子供への興味・執着・愛情は皆にあり、人間にとって必要なものである。全員がロリコン

人間の中に当たり前にあるものを取り締まり対象にすることが、支配者層の統治システム作りにとって都合がいいのです。


今回の主題は「ストーカー」なのでそれに特化して話します。

他者への興味は、恋愛感情の芽生えが一番わかりやすいでしょう。
多くの人にとって他者に興味を持つ一番強い感情は他者を好きになる恋愛感情です。

それを支配者層側はよく知っているからこそ、、ストーカーという概念を敷設する為にこの手の事件を報道する際は「恋愛感情の縺れ」を強調することを忘れません。

なぜなら、事の信ぴょう性が一気に増すからです。

つまり、人が他者に興味を抱く習性があることは自然なことですから、その自然の反応に対して過剰であると思われるものをあえてピックアップ、又は工作し、犯罪として煽ることで、「他者に興味を抱くという行為自体」を「悪」としたいのです。

「ストーカー悪」の概念は、「人への興味が悪である」ということと同じことです。

そう言うと「その度合いが問題である。」と皆さんは思うでしょう。

しかし時代によって、時間と共にその線引きを変更していくことは容易です。

ですから度合いによってでも、犯罪として国家権力が取り締まろうとすることは大変危険なのです。

それは権力が我々の人間関係を取捨選択していることと変わりありません。つまり支配者層に完全に管理された世界が作られているです。

ですからそのような常識を敷設することで、「人との人間関係が希薄である方がよい」と暗黙に刷り込んでいるのが現在の段階です。

同時に「パートナーは特定の人でなければいけない」という常識の敷設も必死です。不倫・浮気バッシングなどです。これも全く同じ目的です。

私が動画で何度も言っているように支配者層は、「個人主義」、「自分さえ良ければいい」という考え方の人間が得をする社会作りを進め、同時に大衆の人間関係を希薄にすることで団結心を削ぎ、統治しやすい社会を作り上げています。

他者に対して興味を持つのは「悪」であり、他人をまずは疑ってみる疑心暗鬼な精神が良いことであるとし、それが常態化している心理状態を作り上げています。

「人には裏がある」、「騙されないように気を付けろ」、「不審者に気を付けて」、「不倫・浮気悪」などすべて同じ意味です。

そのような社会情報の方向性は現在常態化していることが、毎日テレビ番組やマスコミなどから発される情報を見れば確認することができます。

それはこのストーカーなどの概念の敷設の目的と完全に一致しているのです。

 

<「ストーカー」という概念を作り上げることによる、医療業界の利益>

医療業界の利益は、とても単純です。

患者が増えることで売り上げが上がる疾患利益が医療業界のシステムですから、病気のレッテルを張る概念が増えてくれれば医者のくいぶちが増え、薬の供給量が増え製薬会社も儲かり医療業界全体が潤います。

つまり、「ストーカー」とう概念を作ったり、「ストーカー病」という病気を作り上げることで、大衆の身が守られるわけでは一切なく、大衆に奴隷社会を強いる者達に(支配者層や医療業界)にとって利益があるわけです。

そのようなメカニズムについては以下の動画で解説しました。

さて、次に支配者層が我々に新しくレッテル張りをしたい病気はなんでしょうか?

「誘拐願望病」でしょうか?

「中2病」でしょうか?

「ロリコン病」でしょうか?


<関連動画・記事>

ストーカーについて さゆふらっとまうんど

公園で子どもに声をかける大人は「不審者」か?

ストーカー2万2800件=最多を更新 ~「ストーカー」はNWO人民支配の為に作られた概念に他なりません

政治家のみならず不可抗力でバッシングに値することは皆にあります。 なぜなら、全員「社会通念」「常識」「法」から逸脱するようにそれらは社会に設定されているからです。

【動画】DEEN「瞳そらさないで」さゆふらっとまうんど Acoustic.ver

⬇️ 画像をクリックで動画へ ⬇️

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現代社会ではなって当たり前である「産後うつ」の利権構造確立の為の報道 〜妊産婦自殺10年で63人…東京23区 産後うつ影響か

hoken<妊産婦自殺>10年で63人…東京23区 産後うつ影響か

毎日新聞 4月24日(日)2時30分配信

 

 自殺で亡くなった妊産婦が東京23区で2005~14年の10年間に計63人に上ることが、東京都監察医務院などの調査で分かった。妊産婦の自殺数についての本格的な調査結果が明らかになるのは初めて。出産数に占める割合は10万人あたり8.5人となり、出血などによる妊産婦死亡率の約2倍に上る。妊娠・出産期の死因として自殺が最も多いことになり、メンタルケアの充実などが急がれる。【阿部周一】

 日本産科婦人科学会などの調査依頼に基づき、同院と順天堂大の竹田省教授(産婦人科学)が調査し、23日、都内であった同学会で報告した。23区の05~14年の自殺者の記録を調べた結果、「妊娠中」の女性23人「出産後1年未満」の女性40人の計63人が含まれていることが判明した。自殺の時期では、「妊娠2カ月」の12人、「出産後4カ月」の9人が多かった。

 「出産後1年未満」の6割に、うつ病や統合失調症などの精神疾患の通院歴があった。うち半数が産後半年ごろまでに発症するとされる「産後うつ」だった。また、「出産後1年未満」の4割、「妊娠中」の6割には精神疾患での通院歴はなかったが、中には育児に悩むものの受診を拒否していた人もいたという。

 05~14年の23区内の出産数は計74万951人。都が集計した出産数10万人あたりの妊産婦死亡率は4.1人(05~13年平均)で、自殺者は約2倍になる。

 同学会は来年改定する診療ガイドラインに、妊産婦の精神面をチェックし、産後うつになる危険性の高い女性を早期に見つける問診などの具体策を盛り込む方針。竹田教授は「自殺がこれほど多いとは驚きだ。全国的な数を把握し、自殺のリスクが高い女性を医療と行政が連携してフォローする必要がある」と提言した。

 ◇解説 精神面のケア充実を

 国内の妊産婦死亡率は、医療技術の進歩などで年々減少し、ここ10年は出産数10万人当たり3~4人前後と、50年前の84人から大幅に低く、より安全な出産が可能になった。しかし、今回の東京都監察医務院などの調査で、これまで集計から漏れていた「自殺」を加えると、妊産婦の死亡率は拡大することになる。

 調査では、出産後に自殺した人の3分の1が産後うつだったことが分かった。産後うつは、ホルモンバランスの変化や育児の悩みなどから、国内で出産した女性の約10人に1人がなるとされる。また自殺した妊産婦の約半数が精神科の通院歴があった。妊娠中や出産後は社会から孤立しがちな上、胎児や母乳に影響する心配から薬の服用を中断して症状の悪化を招くケースが多いという。精神科と産婦人科が連携し薬の処方を調整するなど、適切なフォローがあれば救えた命があった可能性もある。

 最近では助産師や保健師が妊産婦の精神面の簡単な相談に応じられる体制が整いつつあり、専任職員付きの相談窓口を設置する自治体も増えている。妊産婦の自殺は、国内で年間3万人近くが自ら命を絶つ状況に比べれば少ないが、残された家族への影響は大きい。お産をより安心・安全にするため、メンタルケア充実が不可欠だ。【阿部周一】


2005~14年の10年間、東京23区で自殺で亡くなった妊産婦63人の内訳は

>「妊娠中」の女性23人と「出産後1年未満」の女性40人の計63人

とのことですが、23人は「産後うつ」ではなく妊婦うつです。

妊婦さんは出産を控え、我が子の誕生に希望が膨らむ時期なわけですが、そんな時期に子供の命を奪うことも意味する自殺した妊婦さんが都内で10年間で23人。

この数字が多いのか少ないのかわかりませんが、確かに言えることは精神疾患という状態を、妊産婦という状態に特化してみることはなんら意味がないということです。

なぜなら社会毒が蔓延し、個人主義を推進し、人間関係が希薄が意図的に作られている現代社会を生きる私たちにとって精神疾患は、妊産婦に限らずとも、なって当たり前の社会設計がされているからです。

そして同時に「子供を産みにくい社会環境」に社会設計がされています。

つまり、大衆総精神疾患化させているのがこの現代社会なのです。

それを妊産婦に限定して「産後うつになる危険性の高い女性を早期に見つける問診」などとは、患者の救済が目的ではなく、「産後うつ」という新しい概念を作り上げ、新しい利権構造を確立しようとしていることに他なりません。

そして並列した目的として、妊婦を薬付けにし、新ママを薬漬けにすることで、子供を奪う為の常識の書き換えに利用もでき、出生率低下による人口削減にもなり支配者層の方針とも合致しています。

私は、「産後うつ」というのものを概念を生み出し、利権化させることに危惧したから下の動画を作りましたが、すぐに削除されました。

「産後うつ」という新利権を確立しようとしている時にこの動画が広がることは医療業界にとって大打撃です。

⬇️ 画像をクリックで動画へ ⬇️

産後うつコンビニでがん検診不妊保育園落ちた